2018年04月11日

地球温暖化というのは歴史的詐欺情報である!

不動産投資の百年後を考える?!

いま現在地球上の氷が急速に解けつつあるが、南極や北極の氷河も年々目に見えて減少しつつあるという。

このまま地球の温暖化が進んでいけば、やがて急激な海面水位の上昇を見ることになるという情報もある。

地球上の氷がすべて溶けると海面が6,70メートルも上昇することになり、気象変動と共に海面下に水没してしまう国も出てくるというわけである。

これは本当であろうか?

地球温暖化の傾向は抑制されることなく、今後も継続するであろうともいわれている。

地球の氷がすべて溶ければどうなるかは、実際のところ科学者にもよくわからないのだ。

地球規模の気象現象はまだ不明な部分が多いということなのだ。

単純に海面の上昇によって地球の陸地面積が激減することだけは、どうやらスーパーコンピュータの計算でも明らかになっている。















極点の真実!地球温暖化と云うイメージ操作!  







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★電磁波中和放電装置「電磁番」をテレビやパソコン、各種電子機器、電子レンジなどの電気機器の上や車両内に、一個セットするだけで「特殊電子回路」が周囲に放射される有害電磁波に干渉して中和放電変換します。
★日本国内の電磁波環境に対応した製品です。不快な電磁波ノイズの中和放電によって身体への悪影響はほとんど感じられなくなります。(実際のストア評価のお客様の声を参照ください)
★隣接した建物や施設から放射される不快な波動ノイズ、悪質な電磁波攻撃、嫌がらせにも対応いたします。 製品の耐用年数は、普通に使用すれば3,40年以上そのままで使用可能です。
★一般の住居内はもとより、店舗・事務室・治療室や病室、オフィス内環境を電磁波レベルで整え防御します。(取り扱い説明書を添付しております)
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そのため「でんじ・ばん」を携帯したまま入店されますと、警報システムによっては電磁波シールドの変化で出店時のゲートでの誤作動で警報が作動してしまう場合がありますので、店内持ち込みによるトラブルには十分ご注意下さい。

詳細は外部サイトのリンクページの「電磁波中和装置電磁番」のセット方法について」をご覧ください。
電磁波過敏症や電磁波攻撃対策法については
外部サイトのリンクページの「波動電磁波情報検討会」を参照ください。
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2018年04月03日

日本の国力は相対的に下がり続ける?!

東大合格者17人が海外大に進学した理由 プレジデントオンライン 飯田 樹
2018/04/04
http://www.msn.com/ja-jp/news/national/%E6%9D%B1%E5%A4%A7%E5%90%88%E6%A0%BC%E8%80%8517%E4%BA%BA%E3%81%8C%E6%B5%B7%E5%A4%96%E5%A4%A7%E3%81%AB%E9%80%B2%E5%AD%A6%E3%81%97%E3%81%9F%E7%90%86%E7%94%B1/ar-AAvrcLl?li=BBfTvMA&ocid=ientp#page=2

日本発の高品質な科学成果発表はさらに3.7%減少
http://univ-journal.jp/20092/

国内大学の論文数、化学、材料科学、物理学分野が急減
http://univ-journal.jp/19950/

2017年の特許出願数、中国が日本を抜いて2位に--3年以内に米国を上回りトップへ
https://japan.cnet.com/article/35116497/

米国に迫る中国の軍事力 驚異的な軍備の近代化、課題はソフト面
https://newsphere.jp/world-report/20180216-4/


日本はいずれ衰退する!?

「なぜよその国に技術が行ってしまったのか。それは企業の経営者が無能過ぎるからなんです。今、有機ELではSamsungやLGのAMOLED(アクティブマトリクス式有機EL)が知られています。つまりメイド・イン韓国ですね。でも、それは結局メイド・バイ・ジャパニーズなんです。日本は自分のところに実用化のために必要なものが全部あるのに、結局なにもできませんでした。三洋などもすごい技術を持っていたのにです」
城戸淳二教授・山形大学 大学院理工学研究科有機デバイス工学専攻教授 2017年8月10日
http://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1075333.html


日本からのハイレベルの論文が減るのは当たり前のことである。

いまや優秀な日本人学者は海外に研究拠点を求めている。海外の研究機関の方がはるかに研究資金が豊富だからだ。

限られた時間で多くの成果を得るには、日本国内で燻っていくよりは海外に進出した方が格段に有利であることはたしかであろう。

ひとつ日本人にネックになるのがトイレ事情である。

ウォシュレットで育った若い学生は、いまやウォシュレットのない生活環境には抵抗があるらしい。これは残念なことである。

できたらウォシュレットを引っさげてでも海外に飛躍してもらいたいものだ。

衰退していく日本で、今後も科学者が優遇されてないのは判りきったことである。



発明者は日本人で、東北帝国大学の教授の八木秀次博士(1886-1976)と、当時その助手だった宇田新太郎博士(1896-1976)が1926(大正15)年2月に発明した画期的なアンテナがあった。


それは二十世紀の三大発明の1つともいわれるものである。

八木の指導の下、宇田が実際の開発作業を担当し名称もこの二人の名前に因んで正式には宇田・八木アンテナというが、特許を単独で取得した八木教授の名を冠して一般には「八木アンテナ」と呼ばれる。

戦後テレビ受信用アンテナとして世界を席巻した画期的なアンテナである。

発明された当初、日本では特許も取得されたものの、この発明の重要性が認識されないまま特許権の延長も認められなかったが、八木と宇田の最初の英文報告書は日本よりむしろアメリカで注目され物理学会でも高く評価された。

1928年に八木は米国を訪問し当時のIRE(アメリカ無線技術者協会)等で日本の短波研究の状況について講演してこのアンテナ技術は大きな賞賛を受けた。

1930年頃には米国で宇田・八木アンテナは軍需用(航空機、船舶)として活用され始め、悪天候や夜間(視界不良)に飛行機が空港に着陸するときの誘導システムに使用されるようになる。

英国は、第二次大戦の1940年当時ドイツからの爆撃攻撃に対して複数地点より観測して目標位置を特定するという原始的な無指向性アンテナを使用する短波帯のCHレーダーから、格段に機能性が優れた宇田・八木アンテナを使用したVHFレーダーを本格的に実用化した。

これに対して当時の日本では宇田・八木アンテナの発明がありながら、まったく評価されずに捨て置かれたままであった。

しかも大戦中に皮肉な展開が出てくる。

昭和17年(1942)年2月25日シンガポール戦の後で、日本陸軍は英国軍からの鹵獲物としてレーダーの残骸と操作ノート(ニューマン(Newmann)文書)を入手するのである。

記録によると日本陸軍は、シンガポール占領時に「米国と英国の類似の地上固定式電波警戒機と移動式の対航空機用電波標定機を1組づつ、操作説明書と共に捕獲した。」(佐藤源貞博士覚書)とある。

調査にあたった日本陸軍のもとでこのレーダー装置が相当に優秀な電探装置であることが判明したが、ニューマン文書の中に「Yagi antenna」という言葉が頻繁に出てくるのに遭遇し、これは「ヤジ」と読むのか、それとも「ヤギ」と読むのかその語彙の意味も読み方も技術将校にも分からなかった。

日本の情報将校が「Yagi」という記号が日本語であることに気付かないまま、捕虜の技術者にその意味を問うたところ、「あなたは本当にそれの意味が解らないのか?”YAGI”とはそのアンテナを開発した日本人の名だ!」と返され驚嘆したと言う実話がある。

米軍は英国とのレーダー技術分野の研究を共有しており、すでに1941年12月7日(現地時間(日曜日)午前7時02分)に米軍がオアフ島の北のオパナ(Opana)に設置した新型レーダーで日本軍が真珠湾を攻撃する飛行機の飛来を約200km北方に接近しつつあるのを事前に発見していたが、米軍側はそれを味方の編隊機と錯覚しこの情報は生かされなかったのだが、このときの真珠湾レーダー(Pearl Harbor Radar)にも宇田・八木アンテナが装備されていた。

また、広島と長崎に投下された原子爆弾にもこのアンテナが装着されていて、爆弾の爆発高度を決定するために用いられていた。


何故に日本人の画期的な発明である宇田・八木アンテナは、肝心の日本国内で有効に活用されなかったのであろうか?

米英は宇田・八木アンテナの画期的な機能をいち早く認識したうえで、これを使ったレーダー装置の開発に多額の予算と技術者とを惜しまず投入した。

この辺りのトップの判断はまさしく戦略的である。

それに比べ日本の軍部にしてもその参謀首脳は低能としか思えない。

もともと日本には、単なる戦術があっても確たる戦略がないのだという。

日本のトップは総じてそういう部類に入るということである。

日本企業はエンジニアを優遇しない。

エンジニアを優遇しないから日本企業は自ずと凋落していく。

凋落したシャープや東芝といった企業の優秀な技術者は次々と外資に取られ続けている。

もはや二番手、三番手に立ってしまうのであれば、世界の市場でのビジネス展開も思うようには進められなくなっていくであろう。













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2018年03月20日

日本の年金マイナンバー制度は崩壊する?!

年金情報を中国業者に委託 5百万人、マイナンバーも 
2018/03/19

http://news.livedoor.com/article/detail/14456469/

今度は韓国の造船メーカーからイージス艦や潜水艦の設計図流出の可能性。 4万件にのぼる資料流出。ハッキングの方法やIPアドレス等の分析により、北朝鮮の仕業と確認された Nov 01, 2017 10月31日付けで韓国の「東亜日報」が大手造船メーカーが昨年4月北朝鮮によるハッキングを受けたと報じる 。
・イージス艦と潜水艦の設計図及び戦闘システムなどの機密60件も含まれ、日米のミサイル防衛の弱点を北朝鮮に掴まれた可能性も

「ハッキング受けた」 パラダイス文書2017年11月6日


http://www.asahi.com/articles/ASKC40040KC3UHBI025.html?iref=pc_rellink

パラダイス文書の内訳は、@大手法律事務所アップルビーの内部文書683万件Aシンガポールの法人設立サービス会社「アジアシティ」の内部文書56万6千件Bバハマ、マルタなど19の国・地域の登記文書604万件だ。

パラダイス文書「U2」ボノ氏の名も 1340万件入手2017年11月6日

http://www.asahi.com/articles/ASKBV7JKHKBVUHBI03R.html

大西洋にある英領バミューダ諸島などタックスヘイブン(租税回避地)に設立された法人などに関する電子ファイル1340万件を南ドイツ新聞(独ミュンヘン)と非営利組織の国際調査報道ジャーナリスト連合(ICIJ、米ワシントン)が新たに入手した。朝日新聞など各国の提携記者の共同取材で100人を超える国の要職経験者や大企業とタックスヘイブンとの関わりが浮上。


大規模サイバー攻撃、米MSが政府の脆弱性管理を批判 「トマホーク流出に匹敵」
2017年05月15日
http://www.afpbb.com/articles/-/3128210?cx_tag=pc_sns&cx_position=2#cxrecs_s

(朝鮮日報日本語版) 韓国軍:南北全面戦に備えた「作戦計画5027」一部が流出
朝鮮日報日本語版 4/4(火)
昨年9月、韓国軍の外部インターネット網と内部用イントラネット(国防網)が、北朝鮮と推定されるハッカーによって、軍創設以来初めて不正アクセスされる事件が発生した。


自衛隊内部情報も漏えいか?

防衛省にサイバー攻撃、陸自の情報流出か 共同通信が報道
防衛省と自衛隊の情報基盤がサイバー攻撃を受け、陸上自衛隊のシステムに侵入されていたことが分かったと、共同通信が伝えた。
防衛省と自衛隊の情報基盤がサイバー攻撃を受け、陸上自衛隊のシステムに侵入されていたことが分かった――共同通信が配信したこんな記事が、11月28日付けの中日新聞などに掲載された。陸自の内部情報が流出した可能性が高いという。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1611/28/news069.html

北がサイバー攻撃で外貨獲得 大量破壊兵器の開発資金に=韓国政府

聯合ニュース 4/4(火)


カスペルスキー「バングラ中央銀行ハッキング事件、北関与の証拠」
朝鮮日報日本語版 4/5(水)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170405-00000914-chosun-kr


ニューヨーク連銀にあるバングラデシュ中央銀行の口座から8100万ドル(約88億円)が盗み出された事件の調査で、同中銀のネットワーク内にパキスタンと北朝鮮を含む3つのハッカー集団の痕跡が見つかったが、実際に資金を盗み出したのはそのうちの3番目の集団であることが判明した。2016年5月11日 12:43 JST
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-05-11/O6ZP7C6S972I01

先般日本年金機構がサイバー攻撃されウィルスにやられて、個人情報約125万件が流出するという不祥事が発生しましたし、パナマの法律事務所、モサック・フォンセカ (Mossack Fonseca) によって作成された一連の機密文書、いわゆるパナマ文書が漏れ出たことでも世界に注目されました。

その漏えい文書には1150万件のオフショア金融センターを利用する21万4千社の企業株主や多くの著名な政治家や富裕層の人々の詳細な情報があるということで、電子データとして合計2.6テラバイト (TB) にも及ぶ膨大な情報量があるとのことです。

とにかく、これまでにない大規模なハッキングだと言えます。

パナマの法律事務所であれば、普通の企業レベルのセキュリティーであったろうと予想されますが、やはりここらは情報管理の盲点が突かれてしまったのだと思います。

今の時代どこでも起こりうることで、情報を秘守することはほとんど不可能な状況だと言えそうです。

はっきり言って、これが日本であっても現在のセキュリティーレベルではほぼ防御することは不可能です。

日本では、国民総背番号制(national identification number、 共通番号制度)の実施がどんどん進められています。

これによって全ての国民に固有の番号を振り別け、いよいよコンピュータネットワークによる行政事務の効率化を進めて個人を迅速に特定し識別管理していくという夢のような制度が導入されるというわけです。

個人情報としては氏名、登録出生地、住所、性別、生年月日、婚姻関係といった戸籍情報をベースとし、そこに付随して管理対象となる社会保障制度納付状況、収入と納税履歴、負債・資産情報、公共料金納付履歴、学歴や職歴、各種取得免許、医療病歴、犯罪履歴、各種保険加入状況、金融口座クレジット情報、渡航履歴などが次々と枝葉のように付け加えられ網羅されていきます。

ここらは法的な手数の問題であり、多くの枝葉が付くのはそれこそ時間の問題だと思います。

実際には医療関連情報も健康保険証と一体化させていく行政側の狙いもあって、各自治体でもいずれこれらは具体化する方向に進んでいくようです。

ここで挙げた付帯される情報もほんの一部に過ぎません。

個人のクレジット情報で書籍購入歴や嗜好品目、旅行先といった項目さえも調べようとすれば容易に確認できます。

思想信条や交友関係など本人さえ気付かなかった身辺情報が集積されデータベース化されるというより、システムが稼働し始めれば自動的に作り上げられていきます。

取り出そうと思えば個人の病歴や服薬履歴、余命データなどもずるずる引き出せるはずです。

システムを運用する場合もその端末自体は、そこらに無数にあることになります。

これはとても怖いことです。

あれこれ言われても、結局情報の集積、情報の一元化とはそういうことです。

たとえば、あなたは身近な親しい友人の個人情報をいくつ特定できますか?

親しい関係であってもおそらく20項目、30項目程度ではないでしょうか。

これが200,500項目となればどうですか?

そこには同居する家族でも気付いていない個人情報が出てくるはずです。

今流行りのフェイスブックでさえ60項目の個人情報が流出すると言われていますが、国民総背番号制によっていわゆる個人情報の総勘定元帳そのものが個別に用意されるわけで、これらの情報を閲覧すればいわゆるプロファイリングなどは簡単にできてしまいます。

多くの情報を本制度によって管理すればそれだけ行政遂行コストが下がり、国民にとっても自己の情報を確認や訂正がしやすいメリットがあるといわれています。

一方では、国民の基本的人権が制限されたり、行政機関による違法な監視、官僚の窃用や、不法に情報を入手した者による情報流出の可能性があること、さらには公平の名のもとに国民のすべての資産を把握し、巨額に膨れ上がった政府債務の解消のために実施されるとする預金封鎖を容易にすることを懸念する意見が巷にはあるようです。

そういうこともあって、いまだに国民総背番号制を推進するのに反対する意見も各方面からも出てきているわけです。

要は政府機関が国民の国民総背番号制の下で集積した情報をどこまでしっかりと管理保全できるのかということです。

現状ではこれらの個人情報が不用意に漏洩する危険性はきわめて高いわけです。

何故そう言えるのか。

それには明確な理由があります。

先の大戦では日本軍やナチスドイツの最高機密であった暗号でさえも、連合国側が技術的に解読して筒抜け状態でした。

絶対に破られないとされていたものが、もろくも崩壊したのです。

現代の世界の趨勢からみれば国家レベルの情報管理などセキュリティーの壁を越えられてしまい、容易に外部から侵入されハッキングされてしまう状況下にあります。

こうしたハッキングは悪意のある個人ではなく、大抵組織的なものです。

いまのネットシステムは、そもそも米国が軍事的に開発したものであって、本来これに対抗する独自の力が日本にはないということなのです。

それを認識せずして大きなシステムを早々に稼働させてしまうということは危険この上ありません。



最近は個人のパソコンを標的にした新種のゾンビウイルスが、国内でもいよいよ本格化してきたようです。

インターネットバンキングの利用者を狙ったもので、通常のウイルス駆除作業後もパソコンを再起動すると再び再生してくる消えないゾンビウイルスによるサイバー攻撃です。

一旦しっかりと手順どおりに画面上では駆除されたかにみえて、実際はパソコン内にウイルスが生き残っていることになります。

いわゆるこれなどは単に偽装駆除されているだけなのです。

国内でも相当数被害が確認されていると報道されています。

これに侵入されてしまうと金融機関を装った偽サイトなどに誘導されてしまいます。

ロシアのコンピューター・セキュリティー大手「カスペルスキー・ラボ」は今年2月興味深いニュースを公表しました。

2013年末から現在までに、全世界30カ国の銀行約100社が極めて高度なサイバー強盗に遭い、総額10億ドル(日本円で1185億円相当)が不正送金される被害に遭っていたとのリポートを発表したのです。

これだけ明確に巨額の被害額が特定されたのは始めてではないでしょうか。

それらの被害の大半はロシア国内や日本、米国、そしてオランダやスイスといった欧州の金融機関に被害が集中していて、それらの金融機関から数百万ドル(数億円)単位で不正送金されていたというのです。

インターポール(国際刑事警察機構)はロシアやウクライナ、中国のハッカー集団による犯行の可能性が高いとみているようですが、どうやらこうしたネット犯罪の実態は追跡し難いようです。

被害額は総額10億ドルということですが、これはおそらく氷山の一角であろうと思われます。

実際はこれの何倍かの被害が発生しているはずです。

それをすべて公表したら巷の金融機関への信頼は大きく損なわれるに違いありません。

ハッカーが駆使する巧妙なハッキングやスキミングの高度なテクニックは、後からそれと気付いても遅過ぎるのです。

気付いた時は相当な被害を被った後だからです。

慌てて追跡しても途中で侵入時の足あとが途絶えてしまえば、なす術はありません。


これらは一般のユーザには関係ないような事件に思われがちですが、ネットで繋がっている個人のパソコン勝手に乗っ取られて最悪の場合には一般市民とて誤認逮捕となる場合もあります。

日常的ネット回線を介して知らない間に悪質なウィルスに感染させられる危険性があるわけです。

ネット上の入手し易いフリーソフトなどは手軽に使えて便利なのですが、最近はこれには注意しないと思わぬトラブルが発生します。


便利なフリーソフトを
ダウンロードした際に犯罪に絡む悪質なマルウェアまでも一緒に咥えこまされてしまいます。

いわゆるスパイウェア系統の悪質なプログラムもフリーソフトと同時にインストールされて、不用意にパソコン内に侵入されてしまうのです。

ユーザー自身がまったく気付かなければそれまでですが、これが意外と厄介なのです。

ユーザが個別に閲覧したWebページの履歴や実行した操作の内容、金融取引のパスワードやメールアドレスなどの情報を収集するスパイウェアが、知らないうちに組み込まれてしまうこともあります。

どこまで違法なのかは知りませんが、勝手に
メールアドレスと個人情報を抜き盗っていくわけです。

先般ある企業から名指しでメードアドレスが特定された形で、メールが一方的に送られてきて驚いたことがあります。

勝手にどこかで個人情報を入手しているわけです。

さらに言えば、個人のパソコンや民間企業のセキュリティなどは高が知れています。

鍵の掛かっていないような、セキュリティの甘い部屋には勝手に侵入されてしまうのと同様の状況なわけです。

貧弱な防御だけに、悪意を持って侵入されれば防ぎようがありません。

インターネットの世界でもっともセキュリティが高いレベルにあるはずの米国の軍事関連企業や国防省さえも頻繁に侵入され、機密情報がハッキングされ続けているのです。

意外にも米国の銀行は、これらの機関より1ランク下のセキュリティレベルに置かれています。

米国の銀行の役員には必ず軍事的要職にあった人物が名を連ねています。

それだけ金融システムのセキュリティレベルそのものが重要視されているということになります。

当然のことですが、それでも金融機関がもっとも頻繁にネット攻撃には晒され続けているわけです。

銀行本体さえもがそうしたネット被害を頻繁に受けているのです。

ネット上にはいわゆる完璧な
セキュリティというものはありません。

ネット社会では、いわばそうした脆弱さが常に存在し続けているわけです。

始めからそうした欠陥部分を内蔵しているところがネット社会の面白さだともいえます。

結局のところそうした欠陥を補ったり、脆弱さを防御するためのシステムを工夫したりするといったビジネスチャンスを限りなく創出していくネット空間というものが、当初から巧妙に用意されていたということになります。

ハッカーたちから見れば、意外なことに米国以外の銀行や日本の金融機関のセキュリティはさらにその下のレベルにあります。

一般企業やオフショア関連の法律事務所であれ、これよりもさらにレベル自体は格段に低いわけです。

狙われたら最後、大抵の機密情報は抜き取られてしまいます。

だからまともに外部からネット攻撃を食らったらぽしゃるような企業は、そこらにぞろぞろあるだろうということになります。

日本などはサイバー攻撃はやり放題ですから、それこそサイバー犯罪の温床はどこにでも転がっているというわけです。

国内金融機関の公表されない被害などは、それこそ相当な額に登るだろうと予想されます。

毎年その被害額は増加しているのも確かです。

ネット犯罪はそれだけ高度にビジネス化しているのだともいえます。

一日部屋にこもってPCに向かって座っているだけで事足りる亜空間犯罪の世界が現実には存在し得るというでことになります。

これを組織的に人海戦術でやられると堪りません。

ネットは物理的集団攻撃に対してきわめて脆弱なのです。

現在は国外からネット回線を使って侵入するというよりは、相当数の訓練された要員を直接送り込んで国内のインターネット接続を中継するプロキシ(代理)サーバーを使って水面下で活動しているようです。

日本国内では、ネット上の規制がそれほど厳しくないからです。

それこそやり放題です。

面白いことに平和大国ほどすべて渡って危機感が欠落しているようで、おおむね日本のネット社会全般はセキュリティレベルが格段に低いのです。

たしかにここらは居たしかたない状況ではあります。

要するに国民が自由をより志向する以上、それ相応のリスクも覚悟すべき状況にあるというわけです。

サイバー犯罪ということでは、個人のデータを取り込んで金銭を搾取することから企業の機密情報を盗み取る産業スパイ行為までいくらでもあるわけですが、今後ともこうした犯罪は深刻度を増していくはずです。

確かに産業界でも最先端の技術情報も多額の開発費を直接投入するよりは、必要に応じて競争相手から掠め盗る方がはるかに効率がいいはずです。

そこにはペーパー企業を隠れ蓑にした大がかりな組織的サイバー犯罪さえもが存在します。

そうした犯罪行為が拡散していく背景には国際的な対立や軍事戦略が絡んでいるわけで、すでにネット上では熾烈な国家間の情報戦が日々
繰り返されていることになります。

それだけに、情報漏洩といえども多分に計算された政略的駆け引きが裏に隠されているのだともいえます。

その結果、成り行きによってはこれが突然の政変にも繋がるかもしれないのです。

当然ながら非合法なネット犯罪の背後には、数千数万の人員を投入した組織規模のそうした動きがあるということになります。

日本のセキュリティ対策は貧弱ですし、法的にも面倒な規制も掛かりませんので日本を足掛かりにすれば
どこよりも活動し易いということは確かです。

だから予想だにしない無様な事態も出来してくるわけです。


















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2018年03月19日

身近なレーザービームで世界が変わる!

レーザー光線はライターにもなる!

現在巷で外国製の高出力レーザーポインターが、一部で注目されています。

強力な指向性を持つ物理的な電磁波が照射出来るものです。

それも本来の使用目的とは違って、むしろその桁外れの違反物とも思える強力な電磁波パワーそのものが人気を集めているようです。

マッチやライターがなくとも電磁波エネルギーでタバコに簡単に火が付けられます。

犬や猫、カラスまでもが、片手で電磁波照射するだけで簡単に撃退できる便利グッズというわけです。

当然これで顔面に攻撃されたら失明してしまいます。

しかもこれが、ネットで簡単に購入できるのですから驚きです。





カラス撃退にも効果的、出力保証の高出力ブルーレーザーポインター GIGA*LASER









100mWの中出力グリーンレーザーポインターで1キロ先から照射されたらどう見える










超強力3000mw レーザーポインターブルー 殺傷力高すぎ!と話題になったあの強力レーザーポインターでポップコーンをつくる実験











50000mW超強力撃退用青色レーザーポインター高出力瞬間焼跡










世界を震撼させた!この超強力レーザーポインター の人気が急上昇!











未来の戦争 レーザー兵器  









「参考資料」(電磁波照射事件ニュース)
違法レーザーポインター販売容疑、10業者摘発
国の安全基準を超える出力のレーザーポインターをインターネットで販売したとして、大阪や京都、栃木など7府県警が今月、計10業者を消費生活用製品安全法違反容疑で一斉摘発し、うち4業者の4人を逮捕していたことが、捜査関係者への取材でわかった。(読売新聞2016.07.30)
http://news.yahoo.co.jp/pickup/6209389
・中国人留学生、米旅客機にレーザーポインター照射して逮捕される―米華字紙
http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/409654/
・航空機にレーザー照射、19歳少年に有罪判決 米裁判所
http://www.cnn.co.jp/usa/35029986.html
・路線バスにレーザー光線、57歳無職男を逮捕 「ベランダから道に発射した」 大阪府警
  http://www.sankei.com/west/news/160225/wst1602250086-n1.html







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2018年03月16日

日本人限定で出題された難問は解けるのか!

難問・東大の日本史入試問題は解けますか?

それほどいい出題であれば、いっそのこと国会議員全員にも同様の模試でも受けさせて歴史を勉強させたらいいと思う。


東大の日本史”【問題】
1882〜1883(明治15〜16)年、伊藤博文らは、ドイツをはじめヨーロッパ諸国において、憲法や立憲的諸制度の調査にあたった。その際、彼等はしばしばドイツの政治家や学者などから、明治維新以来日本政府が進めてきた改革は余りに急進的であり、日本がいま立憲制度を取り入れようとするのは、必ずしも賢明なこととはいえない、とする忠告を受けたといわれる。
そこで、諸君が伊藤博文らの調査団に加わっていたと仮定し、上述のようなドイツ側の忠告に対して、日本として立憲政治を取り入れる必要があることを説明する文章を8行(記者注:240字)以内で記せ。(1989年度・第4問)
http://toyokeizai.net/articles/-/118992

何やら奇を衒ったような問題ではないか。

重箱の隅をつつくような知識を問うよりは、より今日的、かつグローバルな日本史問題に若い頭脳を試したらどうかとも思う。

東大の現代社会の問題などはどのような内容が出題されているのか興味ぶかいところである。

大学入試問題で、「シビリアンコントロールの致命的なところを500字以内で記せ」とか出題されたら面白いと思う。


現行平和憲法で平和は本当に守られるのか?

憲法でいう戦争放棄とは、即自衛権の放棄には繋がらないらしい。

実際に自衛隊があるわけだから、現状ではそう解釈せざるを得ないだろう。

戦争放棄とは、「戦争をしない」という国家的意思表示とともに「こちらから戦争を仕掛けない」という2つの意味が含まれるはずである。

ここが重要である。

われわれは他国の憲法の条文にはまったく関心がないのだが、本来日本国憲法は国家としての自衛権をも放棄しようという指向性を内在しているともいえよう。

立場によっては、そう解釈したいとする向きもある。

一般国民からみてもここらの憲法論議は実に面白い。

頭の固い憲法学者の机上の議論などは、どうみてもとろくさいのである。


憲法は自国の行動原理であると同時に、国家的都合そのものをもある意味表明している。

だから国民総意の下に制定されたとされたとする憲法の機能目的の範囲には、当然「国家の都合」によって限定される部分があるはずである。

だからその憲法の機能目的の範囲で戦争放棄しようと、憲法をもとにあれこれ議論しようともその国の勝手である。

当然そこで「国家的都合」で設定できる憲法上の「平和」自体も限定されるであろう。

なぜなら対外的な戦争にはかならず対戦相手国が存在するわけだから、一方的な手前勝手な平和論が成り立つはずがない。

もとより他国の「国家的都合」である戦闘行為そのものを制限規定する力などは「日本国憲法」には備わってはいない。

そう考えると、平和を守るということではここにもう一つの外すことのできない絶対的ファクターがあることに気が付く。

当然のことであるが「戦争をしない」「こちらから戦争を仕掛けない」という国家的理念と同時に、自国の平和維持というものには「他国から戦争を仕掛けられない態勢」という、いわゆる防衛という戦争抑止力にも対処する必要があることになる。

ここから専守防衛という考え方が出てくる。

他国からの侵略行為そのものは、その国の「国家的都合」に他ならないし、
そこには何らかの戦略的目的があるわけである。

「他国から戦争を仕掛けられる」という他国の「国家的都合」に対しては、いかに平和憲法の権現であるところの日本国憲法といえども、他国の戦略的目的はまったく制御はできないということである。

軍隊としての法規、いわゆる独自の軍法会議が整備されていない以上、日本の自衛隊にはまともな戦闘は出来ない。


現状でもし日本が戦争を仕掛けられたら、もっぱら撃たれっぱなしでいるしかないわけである。

突き詰めれば、現行平和憲法ならそれすらもどこかで容認しているのであろう。

結局のところ平和という理想の花は、日本国内の日本人の頭の中のお花畑でしか咲かないということである。

となると自称平和憲法だけで日本の平和が守られるとするのは、ある種の思い込みにも似た一方的な信仰心にもみえてくる。

平和憲法さえあれば、日本には核ミサイルの類は飛来しないし、平和憲法さえあれば防空核シェルターさえも必要ではないのである。

平和憲法は絶対の信頼感と安寧とを日本人にもたらしてきたという訳である。

しかしこれは世界に類を見ない勝手な思い込みであるように思える。

この種の思い込みに関して言えば、実は遙か二千年前の古代人の間にも同様の事例があったという事実はあまり知られてはいない。

かっての古代中国では、他国からの侵略による「兵害を免れる」手法として、五月五日に五色の糸を肘に結ぶと「兵の鬼気(ものの気)を避ける」という道教的呪術があったことが知られていた。

そのように、そうした呪術が人々にひろく信じられていたのである。

古代では、攻め込んでくる敵兵には恐ろしい死神が憑いていて、その体には人を容赦なく殺傷する鬼気(物の怪)が憑いていると考えられていた。

しかしそのようなときに身を守る呪術さえ施しておれば、敵兵に殺されることはないと信じられていた。

その兵禍を避ける方法というのは、「五月五日に五色の糸を肘に結ぶ」として、事前に決まった時に決まったことを呪術として手順通りにやっておくことが必要であるとされていた。

その神事の期日が毎年五月五日であった。

古代人はこの日に平和を祈念していたのであるが、ちょうど現代日本であれば憲法記念日の祝日行事のようなものである。

ここで問題なのは当時のこの呪術である。

そんな馬鹿なというようなことが、当時は当たり前に信じられていた。

奇しくもこれが古代に通用した普遍的な呪術であり、民衆に浸透していた古代の兵禍を避ける方術の基本的考え方であった。

これが古代の原始的な「呪能」信仰といわれるものである。

呪能」信仰自体は現代社会にも形を変えて残されてきている。

呪能」信仰は生活の中に当たり前のように溶け込んでいる。

いまの日本人が考えているように、平和憲法だけで日本の平和が守られるとするのは、まさしくこれが現代版「呪能」信仰といえるものなのかも知れない。

現代の日本人とて、古代人の呪能を一概に笑うことは出来ないのである。


シビリアンコントロールと専守防衛

Hero House Cat Saves Boy From Dog Attack - Today Show - May 15 2014   





動画「My Cat Saved My Son」の場合は飼い猫であるから、これはさしずめ有事の自衛隊出動というところであろうが、だがこれには直前にシビリアンコントロールが効いていたようにはまったく思えない。

第一、自衛隊にはこうした攻撃に対して俊敏な対抗処置は取れないのであるから、たとえ話であるとしても犬の突然の攻撃に即猫の自衛隊が出動したなどとはここで表現するのには所詮無理があることになる。

犬の攻撃に対して、猫はその最初の一撃(足に一噛み)に素早く反応し出動している。

いわゆる早期警戒システムが実質働いたわけで、間髪入れない迅速な反撃行動に出ているのである。

どうみても猫の反撃の素早さが最大の抑止力となっていて、それによって犬の方は瞬時に撤退している。

猫からみれば自分が攻撃されたわけではなく、飼い主の(無抵抗な)子供が犬に一方的に攻撃されたのであるからある意味集団的自衛権を行使したのだとも考えられる。

飼い主側と猫との間にはそれなりの信頼(同盟)関係があったことは確かであろうが、シビリアンコントロールどころか明確な相互扶助、集団的自衛権に関しての事前契約がされていたのかどうかはまったく分からない。

毎日餌という報酬を得ていたということであれば、猫はある種の傭兵かボディガード的存在であった可能性はある。

日本の平和憲法の下では、自衛隊といえども戦争(戦闘)行為は憲法違反であるから、ここでは反撃さえも出来まい。

早い話演習ではない戦闘行為は即憲法違反、違憲行為である。

法的には一発でも発射すれば銃刀法違反、あるいは殺人罪で捕まってしまう。


ここは戦闘行為ではなく、あくまでも威嚇射撃であるとしても現実には違憲なのである。



自衛権の放棄はどうよ?

「個別的自衛権だって必要ない。万が一他国が攻めてきたら国民は無抵抗で降伏し、すぐに首相や政治家が和平交渉に出るんです」

(引用元)
http://i.imgur.com/tKavxVy.jpg


↑これは平和憲法の条文冒頭に、他国との交戦状態に遭遇した場合直前に自衛権を瞬時に放棄し即無条件降伏を一方的に宣言することを条文に入れるということであろうか?

他国の一方的戦争行為には無条件降伏で対応し、ただちに侵略占領行為を容認するということであろう。

後は首相や政治家が和平交渉に出て、他国の言いなりの傀儡政権に順次移行するという外交手順であろうか。

さらに言えば、先般より「日本に核の雨を浴びせる」と北朝鮮に脅されている情勢を深刻に考えて、ここは国の安全を考えて早期に降伏の意思を表明しておくべきなのかもしれないではないか?

それも核ミサイルを撃ち込まれた後では遅過ぎるであろう。




アニメで観る無抵抗主義の村-日本








「無抵抗主義の村-日本」の無抵抗主義ということはきわめて悠長な話であって、無抵抗そのものが武器になる、あるいは平和への最善の方策などという手前勝手な主張そのものが、端から安直に侵略側に受け入れられる余地などあるとは到底思えない。

唯一ここで言えることは、結局のところ相手の武力に屈して自らの手で奴隷売買の契約書(条約)にしたり顔で署名したも同然ということであろう。

何のこともない、そこで軍事行動を回避したつもりでも侵略後の傀儡政権に強制的に徴兵されれば元の木阿弥である。

侵略者に白紙委任状を渡しておきながら、後から予想外の展開に地団太踏んでも遅かろうて。

無抵抗主義とは最初からそのように、国民そのものが人間としての権利も尊厳も放棄することを自ら宣言しているのに他ならない。

危険この上ないことである。

侵略に対してあえて武力による抵抗はしない。たとえ食料や財産を奪われてもいい、とにかく大事な命さえ助かればいいということである。

一見尊い人命至上主義の体を成しているかにみえて、その裏に見え隠れする卑屈さは否めない。

まずもって侵略側の都合の下で自国民の命の保障がとれるかどうかの確証とてないわけで、今後生き残って少数民族・日本村としての形を成すかどうかも不明確な事態ではあろう。


ここらは歴史を振り返れば明白である。

無抵抗主義の下では極端な話し、常に国家は非情であって国民はかってのシベリア抑留者同様、国そのものに見捨てられ僻地開発の労働力として集団移送される奴隷化条項もそこには加味されるであろうが、将来そこから開放され生きて故国に還られるかどうかは分からない。

非常時では、自国民といえども自国に捨てられるである。それが棄民、棄兵策である。

シベリア抑留も外交的に、自国の武装解除させた兵員を戦勝国の奴隷要員として扱われることを日本がすすんで容認したのである。

その結果がシベリア抑留という終戦時の悲劇であった。


日本は平和憲法で戦争を放棄している。

そう宣言している以上、そこから生じるであろう外交上の利点や対外的な不安要因は国民すべてが享受しなくてはならない。

国が戦争を放棄するということは、外交の最終手段としての武力による戦争をしてまで国民の生命と財産とは守らない、守り得ないということである。

ここに国家の都合が隠されている。

それは実際問題として、どうにも否めようがないであろう。

だからこそ他国から国民がいくら拉致されようと、あるいは領土が侵犯されようと日本という国自体は憲法で国家機能を制限されているという理由で、非戦争体制でいつまでも傍観していられる。

いうなれば、ここでは憲法上では相対的な棄民さえもが成されるということがいえよう。

それが日本国憲法の理念とするところの、いわゆる平和維持ということである。

しかしながら、これはある意味日本人全体にとっては非常に居心地がいいものではあろう。







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2018年03月04日

世界のAI技術に後れをとる日本

公的中抜きが酷過ぎる理由!?


年金制度は大丈夫なの?

若い世代ほど、年金制度に対して不安視している人が多いようです。

消費税などの税金が投入されたり、原資を巧みに運用するなどして着実に給付されていくという割と楽観的な話も一方ではあります。

少子高齢化が予想以上に進みつつある日本の現状からみれば、いろいろな課題や疑問点があるようです。

実際の運用管理は、GPIF年金積立金管理運用独立行政法人」というお役所らしい名称の組織がやっているようですが、ここに年金全体の今後の命運がかかっています。

それと、年金制度の理念というか、スタート時点での当時の官僚側の基本的考え方が「厚生年金保険制度回顧録」に記録されていますが、とても興味深い内容になっています。








「厚生年金保険制度回顧録」

 発行:(株)社会保険法規研究会

 編集:財団法人 厚生団

  第159回国会 予算委員会 

 第18号 平成16年3月3日(水曜日)でも取り上げられた内容です。

 

  一部抜粋

  -----------------------< ここから引用開始 >-----------------------

 

それで、いよいよこの法律ができるということになった時、 これは労働者年金保険法ですね。 

すぐに考えたのは、この膨大な資金の運用ですね。 

これをどうするか。これをいちばん考えましたね。 

この資金があれば一流の銀行だってかなわない。 

今でもそうでしょう。 
何十兆円もあるから、一流の銀行だってかなわない。 
これを厚生年金保険基金とか財団とかいうものを作って、その理事長というのは、日銀の総裁ぐらいの力がある。 

そうすると、厚生省の連中がOBになった時の勤め口に困らない。 

何千人だって大丈夫だと。金融業界を牛耳るくらいの力があるから、これは必ず厚生大臣が握るようにしなくてはいけない。 

この資金を握ること、それから、その次に、年金を支給するには二十年もかかるのだから、その間、何もしないで待っているという馬鹿馬鹿しいことを言っていたら間に合わない。 

そのためにはすぐに団体を作って、政府のやる福祉施設を肩替りする。 
社会局の庶務課の端っこのほうでやらしておいたのでは話にならない。 

大営団みたいなものを作って、政府の保険については全部委託を受ける。 

そして年金保険の掛金を直接持ってきて運営すれば、 年金を払うのは先のことだから、今のうち、どんどん使ってしまっても構わない。 

使ってしまったら先行困るのではないかという声もあったけれども、そんなことは問題ではない。

二十年先まで大事に持っていても貨幣価値が下がってしまう。 
だからどんどん運用して活用したほうがいい。 

何しろ集まる金が雪ダルマみたいにどんどん大きくなって、将来みんなに支払う時に金が払えなくなったら賦課式にしてしまえばいいのだから、それまでの間にせっせと使ってしまえ。


  -----------------------< ここまで引用終了 >----------------------- 
http://www.office-onoduka.com/mag2/005_20070304.html







◆武田邦彦:【年金はなくなる】年金の完全理解と大改革(1)




ところで中国では最先端のAI技術で全国民の画像認識や手軽な支払い決済システムが構築されつつあるが、この際日本もそうした合理的な運用管理を外注で委託したらどうであろうか。

お役人の人手をとらずに1億人分なんざ数分で処理が出来るであろうに。










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2018年02月24日

地球人には理解不能な宇宙人のメッセージ?

地球人はきわめて危険な存在!?

1963年〜67年の間、カナダの国防相を務めたポール・ヘリヤー氏は、以前から「宇宙人はすでに地球を訪れている」として、機会あるごとに世界中の指導者たちに宇宙人情報を開示するよう求め続けています。

ヘリヤー氏は、「人類はあまりにも長い間、戦争に高額な軍事費をかけ慈悲の心を忘れてきた。我々人類は核兵器を発明したが、宇宙で再び原爆を使用することがあれば人類のみならず宇宙全体にも影響を及ぼすことになる」と主張するとともに、宇宙人は核兵器を使用することに警鐘を鳴らしているとも伝えています。


ポール・ヘリヤー氏はテレビ出演もしていて、その動画がネットでも観れます。

動画画面右下の「設定」ダイヤルを操作すると字幕が表示され、日本語にも自動翻訳されます。




Must SEE- Defense Minister of Canada Tells RT Of Proof of ET's & UFOs RT News 12-30-2013








宇宙人と遭遇したらまず聞いてみて?

未確認の飛行物体が世界中を自由に飛び回っているようです。

どこのだれが操縦しているのか分かりませんが、それとなく人間世界を観察しているようにも思えます。

巨大な自然災害や戦場で頻繁に目撃されるともいいます。

UFOで飛来した宇宙人と接触して会話を交わしたという話にも関心があって、そういう情報には昔から注目していました。

40年前ほど以前にある新聞のトピックスにそうした類の海外記事が偶然載せられていたのですが、その内容をいまでも覚えています。

それには、宇宙人との接触で伝えられたことが紹介されていました。

いわゆるメッセージということでしょうか。

主要な項目が4点ほどあって、それには以下のように書かれていました。

1・ひろい宇宙には地球人以外にも知的生命体は多数存在している。地球人より高度に発達している種族もいるし、まったく未発達状態のくだらない種族もいる。

2・地球人が信仰するキリスト教は、本来の教えとは違った(間違った)かたちで後世に伝えられている。

3・地球人は電気エネルギーをうまく活用している。

4・地球人の将来は、現状と比較して今後も良くも悪くもならない。

これらは宇宙人からのありがたいお告げに違いありませんが、地球世界の状況は今後も不安定であって、どうやら平和な世界はそう簡単には実現しそうにはないということでしょう。

要するに、この先も混迷の続く世界が待ち構えているということです。


人類には理解出来ない!?


ネット上には、1964年に米国空軍基地エリア51で撮影されたとされる「エイリアンインタビュー」の映像というのがあります。

捕獲されたエイリアンの話しによると、人類の大半が近未来の大規模な核戦争により死滅するというものです。

映像やその内容の真偽は不明ですが、宇宙人との会話内容はとても興味深いものがあります。

西洋人の理解の及ばない話しであって、面白いことに宇宙人の語る内容そのものはどこか東洋的な深遠さに繋がるところがあります。



『 エイリアンインタビュー 』 ローレンス・R・スペンサー編 Lulu com








エイリアンインタビュー2 日本語訳【修正版】 EBE Alien Interview part 2 Japanese
























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2018年02月13日

日本に迫り来る危機、第二弾?!

次は鬼界カルデラか南海トラフか?

世界一の地震国日本の歴史といえば、この地震との度重なる遭遇の歴史そのものでもあった。

記録として残されているのは、わずか千数百年分に過ぎない。

有史以前からの大地震と津波によって、九州や本州中央部、さらには東北において、いくつもの文明や王朝が壊滅したという古史伝承の類がある。

日本の地下にはそうした埋没した歴史さえも人知れず存在するということである。

地震予知は不可能であるということは、物理学者や地震学者が一番よく知っている。

しかしながら巨大地震が発生するであろうことは、その予兆現象を観察集積していけば次第に分かってくる部分もあるのは確かである。

現に鬼界カルデラや南海トラフといったマグマ溜まりがあることが分かっている。

これらの巨大さは、まさしくわれわれの想像をはるかに超えたものである。

これらがある限り日本列島は常に崩壊の危機と直面していることになる。

現代ではこうした自然災害の危険と同時に、原発や巨大ダムといった施設、高層ビル群、高速道といった建造物群が大きな被害を受ければ、さらなる崩壊が二重、三重と重なる事態が発生することとなる。

ここで鬼界カルデラか南海トラフといった未曽有の規模の大地震が発生すれば、数千万人単位の被害さえもが発生することがすでに想定されている。




“リアルな恐怖”南海トラフ起きたら・・・CG映像公開(16/09/28)











南海トラフ巨大地震












カルデラ爆発 国家を滅ぼす最強最悪火山大噴火  











世界一危険な火山は日本に!カルデラ噴火で日本は崩壊へ進むのか!?《衝撃》












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2018年02月08日

顔認証システム運用の近未来を考える!

中国の警官ロボコップ化 「顔認証めがね」導入

 【北京】数億人が一斉に移動する旧正月を控え、中国の警察が市民を監視する装備類に新兵器を加えた。めがねに装着して利用できる携帯型顔認証端末だ。2018/2/8
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180208-00012877-wsj-int


現在、中国が進めるセキュリティー対策がすごい。

欧米以上のスピードで顔認証システムの開発がなされてきていて、ほぼ全国民の顔認証が数分間で出来るということだ。

都市部の監視カメラの設置数もすでに二千万台を超えており、国内の治安維持には最大限の努力がなされてきている。

これに最先端のAI(人工知能)が取り入れられれば、捜査中の犯罪者や被疑者はいよいよ逃げ場はないことになる。

顔認証システムの開発ということでは、米国情報高等研究開発活動(IARPA)と米国国立標準技術研究所(NIST)は、顔認証アルゴリズムのコンテストを行った結果、ロシア企業エヌ・テック・ラボ(NtechLab)が同分野で最高であることが認められたというニュースがあった。

これは膨大な人物情報から適合する人物を探し出す技術のレベルを競ったものである。

エヌ・テック・ラボの技術では、何と0.5秒で10億人の中から一人の特定の人物を見つけ出すことができるというのである。

今後こうした技術は犯罪を防止する上では画期的な成果を上げるであろう。

個人情報が保護される風潮の国々とは違って、中国やロシアではいずれも治安維持優先の考えが強いだけにこうした取り組みもやりやすいことであろう。

当初は顔認証システムで家の鍵を開いたり、顔認証システムだけでパスポート管理や金融機関取引、店頭での代金支払いが出来たりする便利な時代がいずれくるだろう。

顔認証システムを介さないことには、日常の物の売買も消費生活も出来ない状態が生じることになる。

意外にもそうしたビジネス分野でも現代の中国は最先端をいっている。


666


一方では、顔を整形したら登録済みの顔認証システムのデータ修正の申請手続きとかが義務化されることになるはずだ。

こうなると近未来では、家出、夜逃げ、逃亡、行方不明、雲隠れ、神隠し、出奔、駆け落ち、身を隠すということが事実上出来なくなってしまう可能性がある。

こっそりと隠れて行動するとか、お忍びの不倫旅行とかもおちおち出来なくなる。

町中、公的機関、コンビニ、高速道路、駅ゲート、路地といった所に顔認証システムと連動した監視カメラが設置されAIの下で一元管理される。

やろうと思えばリアルタイムで全国民一人一人の所在と動向とが簡単に補足出来るというわけである。

これに例の国民総背番号が連動する。

近未来の社会システムとしては興味深いことである。

さらに軌道上を回る偵察衛星の超高性能レンズで同様のシステムを構築すれば、いわゆる全人類の補足と監視さえも不可能ではなくなる。

まさにSF映画の世界である。

もとよりシステム上では個人のプライバシーなどは無いに等しい。

当然のことであるが、これは便利なようであっても予想以上に窮屈な不便さも伴うことであろう。

ただし、こうした利便性のある顔認証システムは、自由圏諸国ではそう容易く導入はされないであろう。

AIを本格的に導入してしまえば、警察や治安関係の分野で職を失う人が大量に出てしまうからである。

効率は悪くても、おそらくそこは人海戦術で時間を掛けて捜査活動する方がよいとする向きもあるはずである。

人間的活動の場をかろうじて残すというところである。

第一ワンタッチで犯人がたちまちの内に捕まってしまえば、テレビドラマも面白くなくなってしまう。










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2018年01月30日

日本には下請け大国という道がある?

意外!永遠のアクタン・ゼロ(英: Akutan Zero)を知らない日本人


二十世紀の「アクタン・ゼロ」をご存知であろうか。

1942年7月11日、先の第二次世界大戦中、アラスカ準州アリューシャン列島のアクタン島に不時着した三菱零式艦上戦闘機二一型(製造番号4593)をほとんど無傷のままアメリカ軍は回収することに成功した。

これが大戦中アメリカ軍が鹵獲した初めてのゼロ戦となったのである。

それまで太平洋上で優位に立っていた日本軍のゼロ戦について、米軍は必死に情報を探索し続けていただけにゼロ戦本体を捕獲できたことはまさに最大級の収穫物であったのだ。

勢力圏外の領域で最高の軍事機密を秘めたゼロ戦を不時着させた事実を確認したのであれば、それが残骸であろうと当然焼却してしまうのが戦時の帝国海軍、あるいは軍人としての対処法であろう。

ゼロ戦の不時着を日本側は確認していたというではないか。
このときのゼロ戦の友軍パイロットらは何を考えていたのか。
何故ゼロ戦の機密を守らなかったのか?

ゼロ戦は米軍が回収後、機体は整備修理されアメリカ軍テストパイロットによって飛行実験が繰り返された。

ゼロ戦の優れた飛行性能と弱点とが徹底的に分析され報告書が作成された。

これによってアメリカ軍は当時強敵であった大日本帝国海軍の主力戦闘機であったゼロ戦の機密のすべてを掌握し、それに対抗する実践的戦術を研究することができたのである。

戦後史でもこのアクタン・ゼロについて、アメリカにとってもっとも価値あるといってよい鹵獲物であり、「おそらく太平洋戦争における最高の鹵獲物の一つ」とまで言われている。

ゼロ戦の機密がアメリカ軍に渡った結果、太平洋上のすべての戦局が日本には不利となった。

その後、このゼロ戦1機の捕獲によって多大な戦略的被害を日本はこうむったわけである。

アクタン・ゼロの事実は歴史教科書にも巷の書籍にもほとんど記述がないのも事実である。

国民には知らされることのない不都合な戦争史ということになる。


manga1
















しかしながら、日本ではこれに似た状況がいまだに続いている。

それは日本のハイテク技術が海外に多くの失業技術者を介して漏れ出ている事実である。

長く続く不況と共にリストラされた日本企業の熟練技術者は、海外企業にスカウトされ続々と海外に流れ続けている。

この結果大方のハイテク技術は国際的な競争力を失ってしまった。

日本企業は従来からこうした現場の技術者を優遇しないし、必然的にこうした状況が生まれる素地があったといえる。

かって日本企業に勢いがあって世界最先端のハイテク技術として脚光を浴びているとき可笑しな風潮が蔓延していた。

「プロジェクトX」という番組があって、日本企業の技術開発の現場がやたらと露呈されたのである。

企業は己の成功に奢って、それこそ自慢げにハイテク技術の開発過程を競うように美談さながらの口調で詳細に解説したのである。

私などはこれを見て、「こいつら馬鹿じゃないの」と思っていたし、終始そうした感覚を抱いていた。

自らシビアなハイテク技術の開発現場を晒す馬鹿がいるのに驚き半分、本当に呆れ返ってしまった。

さも彼らが世界のハイテク産業の先頭を走っているかのように自画自賛していたのだ。

その結果はどうなったのか。

そして当時ハイテク技術開発の成功を謳歌して、「プロジェクトX」で穂とめいていた日本企業の現在の状況はどうなったのか。

「アクタン・ゼロ」というか、まさしくスカタン・ゼロというところではないのか。

ハイテク技術の多くは海外に流出し、体力の弱った企業は外資に買い叩かれ、いまや多くの分野で国際競争力は失墜し凋落しつつある。

まるごと海外資本の傘下に下った企業もあるというのが現状であろう。

もうこの流れ自体は止められない。

もはや日本に残されている道というのは、世界最大の産業大国中国の下請けの地位をどうにか獲得するだけである。
















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2018年01月23日

明日現実世界が消滅するかもしれない実験!?

杞憂・明日この世が消えるかもしれない!

人類種が地球上に現れてから約20万年が経過しているという。

この間に人類の文明は高度に進歩すると、その科学力の暴走によって自ら災禍を招き二度三度と滅亡したらしい。

若い頃にミステリアスなチャーチワードの古代大陸関連の著書などを手当たり次第に読んだことがあった。

「アトランティス」や「ムー」といわれる太古の大陸である。

それらの古代の大陸は地殻変動で海に沈んでしまったという。

海外の情報だけでなく、日本でも出口王仁三郎は太古の大陸についてその著書で紹介している。

大正11年に『霊界物語:第9巻』の中で、太古の時代に「太平洋の真中に縦が二千と七百浬(かいり) 、横が三千一百浬の黄泉(よもつ)の島」という巨大な大陸があったとしている。

ここらはミステリアスな情報が符合していて興味深いところである。

それらの大陸の古代文明は非常に高度に発達していたといい、大いに栄華を誇っていたが巨大な自然災害が襲い大陸そのものが一夜にして海底に沈み消滅したとされる。

そのような折、ある別系統の神智学の書物に興味深い記述があった。

チャネリングによる情報として、意外なことに古代の大陸崩壊はいわゆる自然災害などではではなく、人為的に引き起こされてしまったものだとする記述があった。

何でも古代人らは地下に巨大なトンネルを造って、それで何かの大実験を試みていたというのだ。

そうした記述を読んだ時、当時の私にはそれが何のことなのかさっぱり意味不明で半信半疑であった。

地下での大きな実験とは何なんだろう?

何らかの物理学的な実験だとすると、それは未知のエネルギー装置なのか、あるいは地上の重力場を変えるような実験だったのか漠然と興味本位に想像したに過ぎなかった。

空想を膨らませていけば、時空を歪めてみたりしするようなある種のタイムマシン開発の基礎実験だったのかもしれないし、あるいは未知の反物質の生成実験だったのかもしれない。

少なくとも相当な危険性を秘めていた大がかりな物理実験だったということになる。

今思うに、その実験とはヨーロッパで現代進められているCERNの「超大型粒子加速器」による実験と似たようなものではなかったかと、ふと思い至ったのであった。

欧州合同原子核研究機関(CERN)が建設し、2008年に稼働を開始した世界最大の加速器である大型ハドロン衝突型加速器(LHC)がそれである。

LHCはスイス・ジュネーブとフランスの国境をまたいだ地下約150メートルにある巨大なトンネルの周長は約27キロに及ぶもので、光速に近い速度で亜原子粒子を衝突させる実験によってヒッグス粒子の存在を突き止めた実績がある。


さらにこれに続いて大国中国が巨大な実験施設を計画しつつある。

中国が新たに建設を目指すのは、欧州のLHCの2倍以上の周長を持つ全長54キロ超の巨大なトンネル構造の加速器である。

これに巨額の資金と膨大なエネルギーとが投入されることになるだろう。





【衝撃】CERNの非公開実験で旅客機が9000km"瞬間移動"!? 秘密裏に行なっていた驚愕の実験!? 摩訶ちゃんねる   









CERN / 地獄への扉 (2015) [日本語字幕]   










もしもブラックホールが発生したら black hole experiment

 









【衝撃】13歳の天才物理少年が警告する「CERN実験」がとんでもなくやばい・・・














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2018年01月17日

まず十年先を見据えた独立開業とは?

国家資格を持つ柔道整復師や腕のある理学療法士さえもが「整体師」として独立開業するケースが多くなりました

整体院・アロマ・癒しサロン開業マニュアル

ビジネス・スキルアップ情報サイト
何故健康サロン、癒し整体はインターネットと相性がいいのか?

むしろ整体・癒しサロンは地方の田舎でこそ開業のチャンスがあります!

整体院開業に、学歴や年齢、性別、国籍に関係なく自営業として就業可能です。
どなたでも自由に癒し整体業(医業類似行為)・リラクセーションの職業につけます。

どなたでも就業に対する熱意とその
スキル(skill)
さえあれば確かなビジネスチャンスがあります。

@整体業には公的免許は必要ではありません。当然、薬物の取り扱い、病気の診断、手術、治療など医師法に触れる行為は禁止されています。

A健康を害する行為を行わなければ憲法で保障された職業選択の自由として、健康増進や癒し整体の療術を業とすることが出来ます。

B整体は伝統的な民間療法の一つです。法律の範囲内での健康法を業として施すことは違法ではありません。

C癒しやリラクセーションなど、広告や看板設置も業務の内容について法律の範囲内で自由にできます。


こうした療術業については、「いわゆる無届医業類似行為業に関する最高裁判所の判決について」(昭和35年3月30日)に基づき、昭和36年6月に行われた「衆議院社会労働委員会の徒手技術(療術)行為の審議に対する厚生省 (現・厚生労働省)の意見要旨」でも示されています。

業務に必要な施術面でのスキルを磨くことはもとより、親切丁寧な接客に必要な社会性のあるコミュニケーションセンスを身につけることが出来れば誰でも整体師になれます。これこそが最大のポイントです。

資格や設備についての条件や法的規制がないこともあって、多くの場合初期投資も小額で開業可能です。

場合によっては施術スペースだけ用意すればいいわけで、高額な機械器具などは特別必要ありません。

ご存知ですか、この業界は国籍さえもまったく関係ないのです。
手っ取り早く仕事が出来る分野ということで外国人でさえ進出できる新しい業態なのです。

しかもネット環境さえあれば関連する専門的情報も簡単に入手できるのです。

不況にも強く定年もありませんので、女性であっても一生涯に渡って独立して自由に癒しやリラクゼーション分野の仕事が続けられます。

初期投資が押さえられることから、今後も多くのヘルス関連企業や大手の美容サロンが続々と進出してきます。

何故なら癒しやリラクゼーションの分野の潜在的需要は、日本だけではなく世界中で増え続けているからなのです。






ただし癒し整体・療術の範囲をしっかり厳守すること

もちろん開業に際しては個人でも多少の適性は考慮すべきです。
日ごろから癒しや健康情報に関心がある方、接客が得意な方、話題が豊富で人との会話が得意な方、武道(有段者)やスポーツ、介護などの経験がある方、インターネットを使って市場調査やSNS情報の発信が自分で出来る方、マーケティングやセールスの接客センスがある方などはより適性があって有利です。

これが、まず癒し整体業に従事する上での重要な個人のスキルになり得ます。

「整体業」は、ただ看板だけを挙げてじっと待っていれば顧客が自然に集まるというものではありません。

整体や癒し健康サロンなどの広告に関して、現在インターネット分野は規制がほとんどされていません。

法律で規定された業種は必ずその業務範囲と広告の規制とが課せられますが、規制のない業態にはそうした部分の拘束がないわけです。

そこでは業態としての自由な広告表現ができるわけで、営業活動はやり易いことがまず第一に挙げられます。

しかし当然のことですが、癒し整体や療術の範囲から逸脱すると規制の対象となります。

当然のことですが、病気治療などの医師法や薬事法などの法律に抵触する広告は規制されます。

もとより逸脱した違反広告は厳しく罰せられるべきものなのです。

「整体業」の広告や集客手法に関していえることは、現代のインターネットそのものは不可欠の宣伝媒体となるということです。

始めは口コミでスタート出来ても、継続的に集客していくにはインターネットを使ったセールスメニューが当然必要です。

まわりにある整体院やアロマサロンを見てみてください。
そこにいかに巧みなイメージ戦略がネット上で展開されているかを観察してみてください。

整体そのものは、ファッションや美容の業界にも似た美意識に訴えるイメージ戦略がもっとも発揮できる業態ですので、女性にはより有望な職種となりうるのです。

最低限、インターネットを利用した広告媒体だけは最初に用意する必要があります。

開業資金の都合で立地条件がよくない自宅開業を選択した場合などは、特にそうしたネット広告の初期投資が盛業を目指すための重要な必須ポイントとなります。


まず業務範囲のリスク対策をしておくことが重要です!

職業である以上、就業中のリスクはあります。

社会的規範、関連法規等は当然のこと、社会生活として人との接触が頻繁であればいろいろなトラブルも生じるわけですからそれらは常識の範囲として個別に対処すべきことです。

ここでいう就業リスクとは、癒し整体業や療術業でのリスクや接客トラブルそのものは必須の事項として事前にリスク管理として考慮しておくべきだということです。

まず手始めとして、自賠責の保険に加入があげられます。

癒し整体業や療術業を対象とした専門の「賠償保険」がありますので、可能な限りこれを利用しておくべきです。



開業に関係する法律は絶対に見落とせない!
整体業や健康癒しサロン開業は自由であっても、やはりそこには直接関係してくる法律があります。
何が出来て何が規制されているのかの判断基準はこれらの関連法規に従うべきなのです。
こうした知識無しの安易な受け売りだけで業務は継続できないことを理解しておかなくてはなりません。

整体師ー整体院開業整体師、整体院に関連する法規の解説























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2017年12月30日

国民総意の平和憲法は堅持されるべきなのか?!

東大の日本史入試問題が巷で注目されている

それほどいい出題であれば、いっそのこと国会議員全員にも同様の模試でも受けさせて歴史を勉強させたらいいと思う。


東大の日本史”【問題】
1882〜1883(明治15〜16)年、伊藤博文らは、ドイツをはじめヨーロッパ諸国において、憲法や立憲的諸制度の調査にあたった。その際、彼等はしばしばドイツの政治家や学者などから、明治維新以来日本政府が進めてきた改革は余りに急進的であり、日本がいま立憲制度を取り入れようとするのは、必ずしも賢明なこととはいえない、とする忠告を受けたといわれる。
そこで、諸君が伊藤博文らの調査団に加わっていたと仮定し、上述のようなドイツ側の忠告に対して、日本として立憲政治を取り入れる必要があることを説明する文章を8行(記者注:240字)以内で記せ。(1989年度・第4問)
http://toyokeizai.net/articles/-/118992

何やら奇を衒ったような問題ではないか。

重箱の隅をつつくような知識を問うよりはより今日的、かつグローバルな日本史問題に若い頭脳を試したらどうかとも思う。

東大の現代社会の問題などはどのような内容が出題されているのか興味ぶかいところである。

大学入試問題で、「シビリアンコントロールの致命的なところを500字以内で記せ」とか出題されたら面白いと思う。


<自民党>「実力組織」9条明記検討 自衛隊を戦力と区別 201712/30
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6266634

中国が"東京爆撃"の飛行訓練を進める思惑2017/9/8
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170908-00023051-president-bus_all

核兵器の登場に匹敵する「AI軍事革命」のインパクト2017/8/25
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170825-00052672-gendaibiz-bus_all

現行平和憲法で平和は本当に守られると信じませふ!

憲法でいう戦争放棄とは、即自衛権の放棄には繋がらないらしい。

実際に自衛隊があるわけだから、現状ではそう解釈せざるを得ないだろう。

戦争放棄とは、「戦争をしない」という国家的意思表示とともに「こちらから戦争を仕掛けない」という2つの意味が含まれるはずである。

ここが重要である。

われわれは他国の憲法の条文にはまったく関心がないのだが、本来日本国憲法は国家としての自衛権(9条第2項(戦力不保持))をも放棄しようという指向性を内在しているともいえよう。

そう解釈したいとする向きもある。

一般国民からみても憲法論議は実に面白い。

頭の固い憲法学者の机上の議論などは、とろくさいのである。


憲法は自国の行動原理であると同時に国家的都合をある意味表明している。

だから国民総意の下に制定されたとされる憲法の機能目的の範囲は、あくまでも「国家の都合」によって限定されるはずである。

だからその範囲で戦争放棄しようと、憲法をもとにあれこれ議論しようとその国の勝手である。

当然そこで「国家的都合」で設定できる憲法上の「平和」自体も限定されるであろう。

なぜなら対外的な戦争にはかならず対戦相手国が存在するからだ。

もとより他国の「国家的都合」である戦闘行為そのものを制限規定する力などは「日本国憲法」には微塵もない。

日本国限定であり、憲法9条でもって戦争を放棄し、軍隊の保有や「武力による威嚇または武力の行使」を禁じているのだという。

要するにこれがかって言われたところの「戦力無き軍隊」の実態である。

平和を守るということでは、ここにもう一つの外すことのできない絶対的ファクターがあることになる。

当然のことであるが「戦争をしない」「こちらから戦争を仕掛けない」という国家的理念と同時に、平和維持には「他国から戦争を仕掛けられない態勢」という、いわゆる防衛という戦争抑止力にも対処する必要があることになる。

ここから専守防衛という考え方が出てくる。

侵略行為そのものは他国の「国家的都合」に他ならない。

「他国から戦争を仕掛けられる」という他国の「国家的都合」に対しては、いかに平和憲法の権現であるところの日本国憲法といえどもまったく制御はできないということである。

現状でもし戦争を仕掛けられたら、日本はもっぱら撃たれっぱなしでいるしかないわけである。

突き詰めれば、現行平和憲法ならそれすらもどこかで容認しているのであろう。

結局のところ平和という花は、日本国内の日本人の頭の中でしか咲かないということである。

となると自称平和憲法だけで日本の平和が守られるとするのは、ある種の思い込みにも似た一方的な信心にも思えてくる。

これは現代の日本にみられる特別な社会現象ではない。

実はこの種の思い込みは、意外にも二千年前の古代人にもあったのである。

かっての古代中国では、他国からの侵略による「兵害を免れる手立て」として、五月五日に五色の糸を肘に結ぶと「兵の鬼気(ものの気)を避けられる」という道教的呪術があったことが知られていた。

そのように、古代人の間ではひろく信じられていたのである。

中国から古代の九州にもこの道教的呪術が早くに伝播してきていた模様である。

当時は攻め込んでくる敵兵には恐ろしい死神(物の怪)が憑いていて、その体には人を容赦なく殺傷する鬼気を帯びていると考えられていた。

しかしそのようなときには、事前に身を守るこうした呪術さえ施していれば敵兵に殺傷されることはないと信じられていた。

その兵禍を避ける方法とは、「五月五日に五色の糸を肘に結ぶ」ことであり、前もってこの手法通りに決まった時に決まったことを呪術としてやっておくことが必要であった。

これにどれほどの効能があったかは不明である。

とにかく古代においては、そんな馬鹿なというようなことでも当たり前に信じられていた。

奇しくもこれが古代に通用した当時の普遍的な道教呪術であり、民衆に浸透していた古代の兵禍を避ける方術の基本的考え方であった。

これこそが古代の原始的な「呪能」信仰といわれるものである。

いまの日本人が考えているように、平和憲法だけで日本の平和が守られるとするのは、まさしく現代版呪能信仰といえるものなのかも知れない。

現代の日本人とて、ここで古代人の呪能を一概に笑うことは出来ないのである。




My Cat Saved My Son





動画「My Cat Saved My Son」の場合は飼い猫であるから、これはさしずめ有事の自衛隊出動というところであろうが、だがこれには直前にシビリアンコントロールが効いていたようにはまったく思えない。

第一、自衛隊にはこうした攻撃に対して俊敏な対抗処置は取れないのであるから、たとえ話であるとしても犬の突然の攻撃に即猫の自衛隊が出動したなどとはここで表現するのには所詮無理があることになる。

犬の攻撃に対して、猫はその最初の一撃(足に一噛み)に素早く反応し出動している。

いわゆる早期警戒システムが実質働いたわけで、間髪入れない迅速な反撃行動に出ているのである。

どうみても猫の反撃の素早さが最大の抑止力となっていて、それによって犬の方は瞬時に撤退している。

猫からみれば自分が攻撃されたわけではなく、飼い主の(無抵抗な)子供が犬に一方的に攻撃されたのであるからある意味集団的自衛権を行使したのだとも考えられる。

飼い主側と猫との間にはそれなりの信頼(同盟)関係があったことは確かであろうが、シビリアンコントロールどころか明確な相互扶助、集団的自衛権に関しての事前契約がされていたのかどうかはまったく分からない。

毎日餌という報酬を得ていたということであれば、猫はある種の傭兵かボディガード的存在であった可能性はある。

日本の平和憲法の下では、自衛隊といえども戦争(戦闘)行為は憲法違反であるから、ここでは反撃さえも出来まい。

早い話演習ではない戦闘行為は即憲法違反、違憲行為である。

法的には一発でも発射すれば銃刀法違反、あるいは殺人罪でたちまち捕まってしまう。


ここは戦闘行為ではなく、あくまでも威嚇射撃であるといえば、法的にはクリアできるのかも知れないところであるが、これとて憲法が「武力による威嚇または武力の行使」を禁じているのであれば反撃(自衛行為)そのものも明白に憲法違反ということになるであろう。


自衛権の放棄はどうなのよ?

個別的自衛権だって必要ない。万が一他国が攻めてきたら国民は無抵抗で降伏し、すぐに首相や政治家が和平交渉に出るんです

(引用元)
http://i.imgur.com/tKavxVy.jpg


↑これは平和憲法の条文冒頭に、他国との交戦状態に遭遇した場合直前に自衛権を放棄し即無条件降伏を一方的に宣言することを条文に入れるということなのかもしれない?

他国の一方的戦争行為には無条件降伏で対応し、ただちに侵略占領行為を容認するということであろう。

どちらにしても他国の一方的戦争行為自体はこちらからは止めようはあるまい。どこまでも相手側の都合なのだから。

先の大戦終盤でも日本の降伏交渉そのものは、最後の原爆投下まで米国側に先延ばしされたわけだから何をか況んやである。

とにかく後は首相や政治家が和平交渉に出て、他国の言いなりの傀儡政権に移行するという手順であろうか。

さらに言えば、先般より「日本に核の雨を浴びせる」と北朝鮮に脅されている情勢を深刻に考えて、ここは国の安全を考えて日本は早期に単独降伏の意思を表明して交渉しておくべきなのかもしれないではないか?

それも多大な被害を及ぼす弾道弾を撃ち込まれた後では遅過ぎるではないか。




無抵抗主義の村-日本








「無抵抗主義の村-日本」の無抵抗主義ということはきわめて悠長な話であって、無抵抗そのものが武器になる、あるいは平和への最善の方策などという手前勝手な主張そのものが端から安直に侵略側に受け入れられる余地などあるわけがないのであるが、そのように愚直に思い込んでいる政治家もいるわけだから非常に面白い。

無抵抗をこれ幸いと乗じてくることが、侵略する側の都合である以上それに対抗する手段とは到底なり得ないはずである。

唯一ここで言えることは、結局のところ相手の武力に屈して自らの手で奴隷売買の契約書(条約)を締結し、それにしたり顔で署名したも同然ということであろう。

それを国民にさせようというのである。

結局相手の無抵抗をいいことに戦争を仕掛けた侵略国からみれば、国土も国民もまるごと鹵獲品ということになる。

体のいい植民地というところであろう。

侵略者に白紙委任状を渡しておきながら、後から予想外の展開に地団太踏んでも遅かろう。

無抵抗主義とは最初からそのように、国民そのものが人間としての権利も尊厳も放棄することを自ら宣言しているのに他ならない。

危険この上ないことである。

侵略に対してあえて武力による抵抗はしない。たとえ食料や財産を奪われてもいい、とにかく大事な命さえ助かればいいということである。

穿った見方をすれば、これは平和憲法の志向するところに近いであろう。

一見尊い人命至上主義の体を成しているかにみえて、その裏に見え隠れする卑屈さは否めない。

国際法があっても戦争はあるわけで、所詮多国の鹵獲品(捕虜)なんぞに、さしあたって命の保証などあるまい。

まずもって侵略側の都合の下で自国民の命の保障がとれるかどうかの確証とてないわけで、今後生き残って少数民族・日本村としての形を成すかどうかも不明確な事態ではあろう。


歴史を振り返れば明白である。

無条件降伏の下、あるいは無抵抗主義の下では極端な話し、常に国家は非情であって国民はかってのシベリア抑留者同様、国そのものに見捨てられ僻地開発の労働者として集団移送される奴隷化条項もそこには加味されるであろうが、将来そこから開放され生きて故国に還られるかどうかは分からない。

非常時では、自国民といえども捨てられるである。それが無条件降伏の下での棄民、棄兵策である。

シベリア抑留にしても自国の武装解除させた兵員を奴隷要員として扱われることを日本が外交的に容認したのである。

その結果がシベリア抑留という終戦時の悲劇であった。


日本はたしかに平和憲法で戦争を放棄している。

そう宣言している以上、そこから生じるであろう外交上の利点や対外的な不安要因は国民すべてが今後も享受しなくてはならない。

国が戦争を放棄するということは、外交の最終手段としての武力による戦争をしてまで国民の生命と財産(領土も)は守らない、守り得ないということである。

ここが重要である。

保険の契約書と同様に、この辺りの細部の規定は細かい文字で付記されているのではないか。

それは実際問題として、どうにも否めようがない。

だからこそ他国から自国民がいくら不法に拉致されようと、あるいは領土が侵犯されようと日本という国自体は憲法で国家機能を制限されているという理由もあって、ことさら国際社会には訴えてはみせるであろうが、とどのつまり非戦争体制でいつまでも指をくわえて傍観していられるわけだ。

だからこそ日本は平和であるわけだし、そういう意味での平和が維持されているだけのことである。

裏を返せば、ここでは平和憲法では相対的な棄民さえもが成されるということがいえるだろうし、今後ともそういう対外的環境が現実に成り立っていくということである。

それが日本国憲法の理念とするところの、いわゆる平和維持ということである。

多くの国民にとって実に居心地がいいではないか。

今後も日本は戦争をしないであろうし、平和憲法の下でそのように永遠に平和が続くはずである。




















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2017年12月22日

未知のバクテリアは宇宙からやって来る!?

恐怖のバクテリア?

もしかしてエイリアン? 国際宇宙ステーションの外で微生物を発見
http://www.sankei.com/smp/wired/news/171218/wir1712180001-s1.html

26種の抗生物質に耐性を持つ「悪夢のスーパーバクテリア」 70歳女性が死亡(米)
2017/1/23  Techinsight
http://netallica.yahoo.co.jp/news/20170123-37045853-techinq

猛暑のシベリア西部ヤマロ=ネネツ自治管区で先週から炭疽菌が拡散し、家畜のトナカイが1,500匹大量死する事件が発生しました。NBCやRTによると、永久凍土に70年以上前に埋められたトナカイの骸から、猛暑で炭疽菌が蘇って広まった模様です。

http://www.gizmodo.jp/2016/08/_1500nbcrt70_71735_19415010136.html#cxrecs_s?utm_source=yahoo&utm_medium=news&utm_campaign=201612






事実は小説より奇なり」などと言うが、私は個人的には逆の感慨を持っている。

予想だにしない突発的大事件が発生すると、我々はそれこそあたふたするわけであるが、よく考えてみるとこれは映 画か小説のストーリー展開とよく似ているではないかとはっとするときがある。

それこそ「映画や小説を地で行く」ということも結構あるわけである。

ペット用の珍しい猿がアフリカから密輸される。

検疫を受けていないからまさしく密輸である。

その猿はある恐ろしい未知の病原菌 (ウィルス)を持っていて、接触した人間に次々と伝染して急激な 感染症状をもたらす。

感染者は短期間に発熱、嘔吐、全身に赤い発 疹と出血症状が現れて死亡しはじめる。

もう町中がパニックである。ついに政府は軍隊を出動させる。

軍隊はこの猛烈な感染力をもつ伝染病を駆逐するために、空爆で一挙に 病原菌ごと町を吹っ飛ばすという対応に出ようとする。

つまり、この映画「アウトブレイク」の現実版が、皮肉にも驚くべきタイミングで再度にわたってアフリカに出現したという事実があった。

アフ リカ・ザイールで局地的に流行しているこのエボラ出血熱の登場は ショッキングであった。(リチャード・プレストンの「ホット・ゾー ン]も参照されたし)

現地ザイールでも軍隊が出動して、人口四、五十万の町は道路封 、もしくは完全に包囲されてしまった模様はそのとき世界中に報道された。

その際、WHOも迅速に活動を開始したことからみても、この感染症 の蔓延は深刻な事態を招きかねない危険性を秘めていた。


急激な病原菌の蔓延ということで想い出すのは、小生の場合まず 「アンドロメダ病原体」(マイクル・クライトン、1969年作) というSF小説である。これもやはり軍隊が出動する。

 アリゾナの平和な田舎町に人工衛星が墜落して、回収に向かった部隊からの連絡が途絶えるという異変が発生する。

町の住民も回収部隊のチームも死亡しているのが探索機のパイロットによって上空から確認される。

衛星が地球圏外で未知の病原体と接触し、そのまま地上に落下し たらしいということで、直ちに緊急体制が取られる。

ここからのアメリカ政府の危機管理の推移が非常に興味深い。

町もろとも未知の病原体を核爆弾で焼き払おうとするわけである。

これが「アウトブレイク」に先立つこと二十四、五年前に読んだ小説であった。


さらに二十年後に発表されたマックス・マーロウの「レッド・デス」も凄かった。

南極の氷河の下から十万年前の絶滅したオオナマケモノの死体が発見される。

地上最大の巨大な(三十フィート)標本として世界中の科学者に注目されるが、移送作業が難行する。

そのままだとやがて腐敗し始めるということで、解体して巨大生物の内蔵だけを海に投棄してしまう。

実はこの捨てられた内蔵の中に太古のウィルスが凍結したまま生存していたのである。この内蔵 をオキアミが食べ、さらに鱈が食う。

やがて鱈は漁師に捕獲される。
 
未知のウィルスはこのようにして人間のあいだに蔓延し始める。

感染すると体内で赤血球が猛烈な勢いで増殖し、血管を破綻させ出 血とともに死に至る恐ろしい伝染病である。

このウィルスは村から町へと広がり、ついには南半球全域が壊滅する。

小説の中では経済大国日本も敢えなく全滅する。
 
この後も残った人類が殺人ウィルスの猛威にどう対決するかスリリングな展開が読者を待っているというわけである。

こうした発想は欧米人の潜在的危機感に繋がるものかもしれないが、やはり明確な歴史的危機意識が根底で働いているといえるのではないかと思う。


伝染病の猛威といえば、ヨーロッパの中世末にペスト(黒死病) の猛威が各都市を周期的に襲った歴史がある。

ペスト菌がヨーロッパに到達したのが1340年代であったが、5年間でおよそ3000万〜5000万人が死亡した。

これは当時のヨーロッパの人口のほぼ半分に当たる犠牲者数であって、いかにペストの猛威が激烈であったかが窺える。

 各都市では城門を 閉ざして恐ろしいペストの流入を防ごうとしたらしい。

いまでいう道路封鎖というところである。
 
当然そこには外部と隔離された世界が出来る。

ここらに多くの小 説家が食指を動かす題材があるというわけである。(カミュの「ペ スト」などが有名)

城壁の外ではいよいよぺストの蔓延が猛威をふるい死者が溢れかえる。

 ところが、その隔離されて安全と思われていた城内でもついにペスト患者が発生するという破滅的展開である。

あの有名なノストラダムスもペストで最愛の妻子を亡くしている。

人々はペストを恐れて都市から次々に逃げ出していく。

それこそ無人の町が無数に出来ることになる。
 
そのような状況で、もっとも頼りにされたであろう教会の牧師や医者までが命惜しさに吾先に逃げまどう。

そうした混乱した状況は、人々の従来の社会的権威に対する不信へと繋がっていった。

それこそ科学万能の時代のように思われている現代にあっても、新型インフルエンザや強力な感染症を前にすると人間本来の無力さが露呈されてくる。
 
危機管理や情報に目敏い金持ちは、こういうときも対応が早い。

馬車に飛び乗っていち早く安全な地方に逃避することができるが、多くの貧乏人にはその手だてがない。

当然、犠牲者も彼らに集中する。

こうした歴史は繰り返されてきたことも事実である。

ヨーロッパでは疹チフスやペ ストといった疫病が十年周期ぐらいに人々を襲い、都市の人口が激減するという暗黒の時代が過去には何度もあったわけである。

このような新たな病原菌の出現は、地球的な大気汚染や気候の変化にも関連しているかも知れない。

熱帯地方の風土病と思われていたものが、突如として温帯地方の都市部でも発生し始めることも考えられる。
 
さらに、抗生物質に耐性のある病原菌が21世紀には爆発的に増加する可能性が出てくるという予想に立てば、結局現代医学の目指してきた感染源の病原体を抗生物質で叩くという薬物医療は大きな打撃を受けることになる。

ここで感染が阻止できなければ、当然外医療現場でも大変な混乱を生じるという状況も出てこよう。

現代社会ではこれがもっとも恐ろしい事態であろう。



 
【Technobahn 2007/8/9 15:23】米ラトガース大学(Rutgers University)の研究グループが南極から採取した氷に閉じ込められていた800万年前の微生物の解凍に成功していたことが7日、米国科学アカデミー紀要(PNAS)に掲載された論文により明らかとなった。  この研究を行ったのはラトガース大学のKay Bidle教授を中心とする研究グループ。   Bidle研究員は南極のBeacon渓谷とMullins渓谷での氷河の表層から3〜5メートル下にある今から10万〜800万年前の氷を採取し、氷の中に閉じ込められていた当時の微生物を解凍して復活させることに成功した。  解凍した後、10万年前の氷から採取された微生物は7日ごとに倍の大きさに成長。一方、 800万年前の氷から採取された微生物は30〜70日ごとに倍の大きさに成長することが確認されたとしている。  研究グループでは800万年前の微生物の成長が10万年前のものと比べて遅いのは、氷に閉じ込められている間に受けた宇宙線の影響でDNAに損傷を受けたためではないかと見ている。

【2013年3月8日 AFP】ロシアの科学者らが南極の氷底湖、ボストーク(Vostok)湖から採取した水の中から、全く新種のバクテリアを発見したとロシア通信(RIA Novosti)が7日、報じた。  ペテルブルク核物理学研究所(Petersburg Nuclear Physics Institute、PNPI)遺伝学研究室のセルゲイ・ブラト(Sergei Bulat)氏(遺伝学)によると、見つかったバクテリアのDNAは現在確認されている地球上のどのバクテリアとも異なっていたという。「われわれは、この生命体が『未分類』で『未確認』のものだと考えている」(ブラト氏)




















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2017年12月19日

火星移住計画がついに本格始動しました!

火星移住計画に参加しませんか?

米宇宙飛行士を再び月へ、トランプ大統領が計画指示書に署名[ワシントン 11日 ロイター] -

トランプ米大統領は11日、将来的な火星探査を視野に入れた月探査拠点の設置を指示する文書に署名した。米国から月に再び宇宙飛行士を派遣することが盛り込まれた内容で、折しも中国が独自に月探査を模索している時期の書名となった。 2017年12月12日
https://jp.reuters.com/article/usa-trump-space-idJPKBN1E60OJ


  「月探査拠点の設置」は名目だけでしょうが、今現在も火星移住計画が着々と進んでいるようです。

そのための事前策として火星環境の改善が検討されています。

火星は大気が薄く、太陽から放射される強力な電磁波(熱や光、大量の電波や放射線)などとともに「太陽風」と呼ばれる微粒の物質が大量に飛来してきています。

これらの太陽風放射エネルギーによって火星の薄い大気は常に吹き飛ばされ続けており、毎秒約100gの割合でガスが宇宙空間にまき散らされているとされています。

この現象からみると何十億年間も火星はこの状態が続いてきていたわけで、膨大な大気物質が失われていたことが観測の結果判明したわけです。

NASA | Solar Wind Strips Martian Atmosphere  









太古の昔には火星にも相当量の水が地表表面に豊富に存在したはずですが、温められ水蒸気となった水が太陽からの太陽風エネルギーを受け続けたことによって次第に失われ、現在のように火星は乾燥した惑星に変わってしまったのだというわけです。

ここからが、いわゆるSFでも取り上げられるテラフォーミングが注目されてきます。

テラフォーミング(英: terraforming)とは、人為的に惑星の環境を変化させて人類の住める惑星に改造することで、通常「地球化」、「惑星改造」、「惑星地球化計画」とも言われています。

火星の場合は大きな宇宙船を火星の軌道上に送り込んで、人工的な磁場シールドを造って太陽風を遮ろうという計画が持ち上がってきています。

これによって地球の放射線帯のヴァン・アレン帯と同様のものも形成されるはずです。

これはすごく壮大なプロジェクトです。

人工的な磁場シールドによって次第に火星が人類が住める環境に変化していくということですから、たいへんにロマンがあります。

宇宙空間に飛び散っていた火星の大気物質がそのまま保持されていけば、やがて大気層も厚くなり固形化していた二酸化炭素も放出されるに従って、大気の温度も上昇し安定してくると思われます。

むかし目にした手塚治虫の鉄腕アトムでは、火星のテラフォーミングがすでに行われて人類が実際に居住している様子が描かれていました。

たしか人工太陽によるテラフォーミングの巻もありました。

ひとつ記憶に残っていることは、このテラフォーミングされた火星の大気の色について、「地球と違って、紫色」だと書かれていたことです。

いまだに強く印象に残っています。




A FUTURE MARS ENVIRONMENT FOR SCIENCE AND EXPLORATION
(PDFファイル)http://www.hou.usra.edu/meetings/V2050/pdf/8250.pdf

NASA wants to launch a giant magnetic field to make Mars habitable - ScienceAlert
http://www.sciencealert.com/nasa-wants-to-launch-a-giant-magnetic-shield-to-make-mars-habitable


現在、NASAでは第三次火星探検隊員を募集中です。

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posted by モモちゃん at 09:10| 歴史を先取り | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする