2018年05月10日

南シナ海を実効支配する中国の人工島戦略とは

下手な外交が国難を招く

ついに王手、中国が南シナ海人工島にミサイル配備
2018/5/10
アメリカ軍関係情報筋によると、中国軍は南シナ海に建設した7つの人工島(すなわち前進軍事拠点)のうちの3つの人工島に、地対艦ミサイルシステムと地対空ミサイルシステムを設置したという。
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180510-00053041-jbpressz-int


日中関係改善に冷や水=潜水艦入域、政府が抗議

2018/1/11(木)

政府は11日、中国海軍のフリゲート艦と中国軍とみられる潜水艦が沖縄県・尖閣諸島周辺の接続水域を航行したことを受け、外交ルートを通じて中国側に抗議した。


東シナ海、尖閣列島周辺はいよいよキナ臭くなってきました。

外務省のホームページには、


「尖閣諸島について」

尖閣諸島が日本固有の領土であることは歴史的にも国際法上も明らかであり, 現に我が国はこれを有効に支配しています。したがって,尖閣諸島をめぐって解決し なければならない領有権の問題はそもそも存在しません。

日本は領土を保全するために毅然としてかつ冷静に対応していきます。

日本は国際法の遵守を通じた地域の平和と安定の確立を求めています。」とあります。

国際法を守ってくれない状況にどう外交的に対応するの?
こうした現状を海外のメディアはどう見ているのか。

日本国内ではあまり報道されない尖閣諸島についての海外情報に注目してみました。



【世事関心】世紀の激戦 東シナ海をめぐる日中の攻略(上)1 22








【世事関心】世紀の激戦 東シナ海をめぐる日中の攻略(下) 1 2









新唐人スペシャル 南シナ海・中国軍拡の真意とは(上)(1/2)










新唐人スペシャル 南シナ海・中国軍拡の真意とは(上)(2/2)













「治療家・セラピストのための生体経絡・生気論」
経絡論
「日本人奴隷貿易」ノンフィクション

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「時代小説短編集・憑依(つく)

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denden3商品詳細
★電磁波中和放電装置「電磁番」をテレビやパソコン、各種電子機器、電子レンジなどの電気機器の上や車両内に、一個セットするだけで「特殊電子回路」が周囲に放射される有害電磁波に干渉して中和放電変換します。
★日本国内の電磁波環境に対応した製品です。不快な電磁波ノイズの中和放電によって身体への悪影響はほとんど感じられなくなります。(実際のストア評価のお客様の声を参照ください)
★隣接した建物や施設から放射される不快な波動ノイズ、悪質な電磁波攻撃、嫌がらせにも対応いたします。 製品の耐用年数は、普通に使用すれば3,40年以上そのままで使用可能です。
★一般の住居内はもとより、店舗・事務室・治療室や病室、オフィス内環境を電磁波レベルで整え防御します。(取り扱い説明書を添付しております)
電磁番使用時の注意事項
★「電磁波中和装置電磁盤」は、周囲のマイナス波動の電磁波を干渉中和放電するため、DVDショップなどの店舗内に設置された盗難防止システムのゲートセンサー(レーダー)の電磁波にも敏感に反応し、有害電波の波形を変換してしまいます。
そのため「でんじ・ばん」を携帯したまま入店されますと、警報システムによっては電磁波シールドの変化で出店時のゲートでの誤作動で警報が作動してしまう場合がありますので、店内持ち込みによるトラブルには十分ご注意下さい。

詳細は外部サイトのリンクページの「電磁波中和装置電磁番」のセット方法について」をご覧ください。
電磁波過敏症や電磁波攻撃対策法については
外部サイトのリンクページの「波動電磁波情報検討会」を参照ください。
電磁波中和装置電磁番についての解説(クリックするとリンクページが開きます)
「電磁波中和装置電磁番」のご案内
電磁波過敏症の症状とはなにか
電磁波過敏症の症状経過について
「電磁波中和装置電磁番」の干渉中和放電効果について
「電磁波中和装置電磁番」を使用されているお客様の声
「電磁波中和装置電磁番」の機能と構造について
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ラベル:ミサイル配備
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2018年04月20日

ついに打ち上げられた宇宙望遠鏡TESS!

地球と同サイズの惑星探せ 宇宙望遠鏡TESS打ち上げ 2018/4/20
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180420-00000016-asahi-sci

地球に似た惑星「プロキシマb」に海が存在する?
 
生命体存在への期待高まる:研究より
sorae.jp 2016年10月11日(火)

一昨年の8月に発見された地球によく似た惑星に「プロキシマb」という惑星があります。

この惑星には水が液体で存在可能な状態にあるということで、「ハビタブル惑星」と呼ばれています。

しかもこの惑星は、地球から約4光年先という非常に近いところに位置していることでも注目されています。

そして、そのプロキシマbにはいわゆる広大な海そのものが存在しているかもしれないという最新の研究が報告されています。



宇宙2017 : 最新  生命の新天地  アイボール・アース - ドキュメンタリー テレビ   
  



地球のいとこ発見=似た位置に「太陽」も―NASA

【ワシントン時事】地球から1400光年離れた宇宙で、これまで発見された中では、地球と太陽に大きさや位置関係などが最も似た惑星と恒星が見つかったとして、米航空宇宙局(NASA)が2015年7月23日に発表した。

NASAの専門家は「地球のいとこ」と表現している。(時事通信)

またNASA(アメリカ航空宇宙局)は、2014年4月17日、地球によく似た惑星を発見したというニュースを公表している。

その惑星は地球から白鳥座の方向におよそ500光年離れたところで見つかり、「ケプラー186f」と名づけられた。
 
その大きさは地球の1.1倍と、ほぼ同じで、回っている恒星からの距離が適度に離れているために、水が液体の状態で存在する可能性があることが予想され、生命が存在しうる惑星だという。

NASAは、地球と比較して「双子とまでは言えないが、地球のいとこのようなものだ」としている。

広大な宇宙空間には地球そっくりないとこやはとこのような惑星があるようだ。

これまた夢が広がる話題である。



Video News File: Kepler Discovers First Earth-size Planet in the Habitable Zone of Another Star




少年時代にSF小説の「第十番惑星」セルゲイ・ベリヤ−エフ作:というのを読んだのを覚えている。

その「第十番惑星」は太陽系にあって、太陽を挟んで地球とまったく真反対に位置していて同じ軌道を公転している惑星が存在するというものであった。

太陽を挟んでいることが、それまで「第十番惑星」の発見されなかった理由であった。

主人公の少年が、「第十番惑星」を発見した学者と共に、その未知の惑星へ宇宙船で探査に向かうという内容であった。

ただその「第十番惑星」には地球とは違って、夜空に2つの月が存在していたし、巨大なゴリラ人間が住んでいた。

 「第十番惑星」というSF小説は、たしか「少年少女世界科学名作全集10」(1961、昭和36年)に含まれていた。



























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★電磁波中和放電装置「電磁番」をテレビやパソコン、各種電子機器、電子レンジなどの電気機器の上や車両内に、一個セットするだけで「特殊電子回路」が周囲に放射される有害電磁波に干渉して中和放電変換します。
★日本国内の電磁波環境に対応した製品です。不快な電磁波ノイズの中和放電によって身体への悪影響はほとんど感じられなくなります。(実際のストア評価のお客様の声を参照ください)
★隣接した建物や施設から放射される不快な波動ノイズ、悪質な電磁波攻撃、嫌がらせにも対応いたします。 製品の耐用年数は、普通に使用すれば3,40年以上そのままで使用可能です。
★一般の住居内はもとより、店舗・事務室・治療室や病室、オフィス内環境を電磁波レベルで整え防御します。(取り扱い説明書を添付しております)
電磁番使用時の注意事項
★「電磁波中和装置電磁盤」は、周囲のマイナス波動の電磁波を干渉中和放電するため、DVDショップなどの店舗内に設置された盗難防止システムのゲートセンサー(レーダー)の電磁波にも敏感に反応し、有害電波の波形を変換してしまいます。
そのため「でんじ・ばん」を携帯したまま入店されますと、警報システムによっては電磁波シールドの変化で出店時のゲートでの誤作動で警報が作動してしまう場合がありますので、店内持ち込みによるトラブルには十分ご注意下さい。

詳細は外部サイトのリンクページの「電磁波中和装置電磁番」のセット方法について」をご覧ください。
電磁波過敏症や電磁波攻撃対策法については
外部サイトのリンクページの「波動電磁波情報検討会」を参照ください。
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2018年04月04日

原子力規制委員会がまさかの機密情報拡散!

大元から漏れる重大事故!

原子力規制委が原発構内図などを誤って公開
原子力規制委員会は3日、公式サイトで3月20日に公開した東北電力女川原発(宮城県)の審査資料で、テロなどへの悪用を避けるため空白とすべき構内図や写真を、4つのファイルで57カ所にわたってそのまま掲載するミスがあったと発表した。

04月03日
https://news.goo.ne.jp/article/sankei/world/sankei-lif1804030038.html





こうした重大な落ち度は罰せられないのか?

日本には原子炉を管理するにも、欧米のように準軍事施設という高度の危機意識がもとよりないらしい。

中国であれば、即銃殺刑だろう。

平和大国、万歳!




popo2
































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2018年03月23日

ネット動画の本当の面白さはどこにあるのか?

ネット動画がおもしろい!

若いときはよく図書館に足を運んだり書籍を購入していたのですが、最近は滅多に本を買うことはありません。

必要な情報はネットで検索した方が格段に効率がいいわけです。

以前は大型書店に行ったら数時間立ちっぱなしで立ち読みをすることか多く、集中して2,30冊手に取っていたのですが、これですっかり腰を痛めてしまいました。

長時間同じ姿勢で立ち続けていると、次第に腰の筋肉がその緊張に耐えられなくなってくるわけです。

同じ姿勢でいるということは、その姿勢を維持するために同じ筋肉に相当な負担が掛かるということであって、その部分に筋肉疲労が蓄積してくることになります。


manga1


それを解消するにはその都度筋肉をほぐす体操や負担を減らすことを考えなくてはならないところなんですが、これが思うようにいかなくてついには腰を痛めてしまうことになるわけです。

結局のところ、立ち読みは体に悪い習慣ということになってきてしまいます。

そういうこともあっていまでは立ち読みはしなくなりましたし、書店に行く機会も少なくなってしまいました。

以前は1週間に3冊のペースで、文学作品を読書しておりました。

長編小説は読み進む内に途中でだれてくることがあり、そのうちに3冊の本をとっかえひっかえしながら読み進むようになりました。

これが性に合っていて、以来読書というとこの3冊並列の同時進行読書法が自分には定着してしまいました。

それぞれの内容が頭の中で混乱することはなく、かえって3冊を同じペースで読み進めるように思えます。

最近は読書には縁遠くなってきて、ネット動画にはまっています。

耳からの情報と映像による情報にも次第に関心が出てきたという感じです。

つい最近偶然に遭遇した面白いネット動画を紹介します。




















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2018年03月19日

高価な核シェルターが爆売れする理由

「核シェルター」問い合わせ激増 売れ筋は「1千万円前後」〈AERA〉

3/18(日)
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180315-00000026-sasahi-soci

北朝鮮ミサイル恐れ核シェルター需要UP…人気のエアコン型280万円
8/31(木)

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170831-00000073-sph-soci

戦時中日本では各地に当たり前に防空壕が作られていた。

当時の内務省防空局が発した通牒「防空待避施設指導要領」によると、床下に「簡易ニシテ構築容易ナルモノ」を設置するよう指示しており、学校や都市部の個人宅でも空き地や床下に設置されていった。

ところがこれらの防空壕は爆弾や焼夷弾の直撃には耐えられず、避難した人たちはそのまま圧死したり壕内で蒸し焼き状態となった。



スイスを始め欧米諸国、ロシア、中東のイスラエル、アジアではお隣の韓国(ソウル)はもとより中国(北京)には市民を守る本格的な地下核シェルターが構築されている。

従来より日本は世界に誇る平和憲法があるからそうした核弾頭は飛来しないことになっているらしく、ちまたには核シェルターなどという軍事施設は皆無である。

どうやら日本では防空施設、核シェルターなどがなくとも国民の生命は守られるということらしいが、ここらは世界の常識が通用しないのだ。

そもそも欧米の合理的な防災意識の根幹には核戦争による直接の危機だけでなく、国内の原子力発電所事故時の放射能汚染から住民の命を守るという考えからも核シェルターは構築されている。

おもしろいことに日本にはそうした基本的な危機管理意識はない。

ところが最近はそうとばかりとはいえないようで、北朝鮮のミサイルに戦きあわわてて日本でも1億円前後の核シェルターが富裕層の間では購入され、自前で都市部で設置されつつあるらしい。



Jアラートはうるさいだけなのか?

Jアラートという警報システムとこうした核シェルターがあれば、一応富裕層は安全が確保されたことにはなろう。

さらにいえばJアラートが警報を出したにしても、ただちに核シェルター内に退避できないのであれば弾頭攻撃では生きながらえることは出来まい。

だから当面、Jアラートは限定的な一部の人たちが有用性を感じるシステムでしかない。

空襲警報が鳴っても、いやJアートが警報を出してもわれわれ一般庶民には防空壕どころか肝心の逃げ場はどこにもないということになる。

苦肉の策が、大都市部の地下街が避難場所ということだそうだ。

結局のところJアラートが鳴っても、一般庶民はそのまま座して死を待つの覚悟が必要であろう。

どちらにしてもJアラートだけでは、ミサイル攻撃からは逃げられない。







【スイス】核シェルターの内部へ  











予約殺到!?「現代の地下シェルター」  











【衝撃】アメリカのシェルターの設置工事が面白い  








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2018年03月14日

天才スティーブン・ホーキング博士の最後の遺言とは?

スティーブン・ホーキング博士の遺言?!

英「車いすの天才学者」ホーキング博士死去=76歳、ブラックホールなどで新宇宙論    2018/3/14             
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6275350

スティーブン・ホーキング博士は人工知能が急激な発展した場合、人類の運命に脅威となる可能性を警告している。デイリー・メールが報じた。(2017年11月03日)
https://jp.sputniknews.com/science/201711034244656/


「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホーキング博士 (2017.7.4)
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170704-00195588-newsweek-int


ホーキング博士が警告「人類は100年以内に地球外移住を」2017.05.07
イギリスの理論物理学者、スティーブン・ホーキング博士(75)が「人類が生き延びるためには、今後100年以内に別の惑星に移住を始める必要がある」と警告した。(2017.05.07
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20170507/frn1705071000001-n1.htm



米スペースX、壮大な火星移住計画を発表2020年代に有人飛行、2060年代には100万人移住も
2016.09.30
http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/c/092900011/


遥か彼方の宇宙空間にある太陽系の第4惑星である火星の探索活動が現在も続けられていますが、頻繁に異様な物体や生命体に類似した形状物が地表面で発見されてきているようです。

いまのところ画像が不鮮明なまま公開されていることもあって、はっきりと正体は特定はできませんが、それでもどうやら火星には何らかの生物の痕跡があるようです。

おそらくここらは大きなプロジェクトを計画している国の戦略に関わる最高機密であろうと思われます。

ここらはむやみには一般人に知らされることはないということでしょう。

本格的な人類の火星移住計画もあるようで、生存に必要な水の確保や食物の生産活動のためのテラフォーミングの研究がすでに進められています。



Ancient Alien Outpost Found On Mars?











Possible Tree Stump Found On Mars?












Ancient Aliens On Mars: Anomaly, Statue, Tiles, Water, Flower, Stairs








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2018年02月25日

世界最大の病院船が出港する背景を考える!?

アメリカは世界最大の病院船を太平洋に派遣!

http://www.public.navy.mil/surfor/cds31/Pages/USNS-Mercy-to-Depart-for-Pacific-Partnership-2018.aspx#.WpCBl-3FKpa
USNS Mercy to Depart for Pacific Partnership 2018
 Commander, U.S. Third Fleet Public Affairs Office 
Posted
 February 21, 2018

米海軍の病院船が2月23日からサンディエゴのパパイヤ・パートナーシップ2018のホーム・ポートから出発する予定という。

現在、アメリカ海軍は軍事海上輸送司令部に所属する、マーシー級病院船「マーシー」(USNS Mercy)と「コンフォート」(USNS Comfort)が運用されており、世界でもっとも大型の救命救急の病院船舶として知られる。

これらはタンカーを改造したもので、排水量7万トン級の巨大な病院船である。

船内内部には、1000床の病室と12の最先端の手術室設備があり、軍医や看護師ら医療要員800人前後が乗員しておりすべてが軍の病院機関に所属している。



通常はカリフォルニア州サンディエゴの軍港には『マーシー』、もう1隻の『コンフォート』はバージニア州のノーフォーク軍港で待機しているが、病院船が母港を出港したことは、近々に相当規模の軍事行動が発生することを想定していることになる。

すでに中朝国境近くには難民用の仮設住宅も建設されつつあるし、日本国内の米軍基地内には有事に避難する米軍家族のための住宅建設も用意されている。






















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2018年02月21日

大規模な米韓合同軍事演習の行方

実質臨戦態勢に入った!

現在の世界情勢を考える上では、アメリカの主力空母がどこの海域に展開しているかを確認しておくことは重要である。

それも同じ海域に空母が3隻揃えば、ほぼ確実に大規模な戦闘が開始されるとみるべきである。

空母3隻を運行させるには莫大な経費が掛かることは当然のことであるから、それこそアメリカ政府が半端な考えで展開しているわけがないのだ。

そこで今回は、ニミッツ級原子力空母「カール・ビンソン」、「ジョン・C・ステニス」、「ロナルド・レーガン」3隻の空母と、さらにワスプ級「ワスプ」、「ボノム・リシャール」、アメリカ級「アメリカ」という強襲揚陸艦含む米国海軍の艦艇の主力6隻がいよいよ朝鮮半島近海を目指し集結しつつあるということである。

昨年の五月には、今回同様にアメリカ軍の世界最大の原子力空母「カール・ビンソン」を中心とする艦隊がオーストラリアに移動する予定を変更し、朝鮮半島周辺へ向かっているとのニュースを耳にした。

アメリカ海軍の原子力空母といえば、そのときすでに日本の横須賀基地に、「ロナルド・レーガン」が配備されていた。

ここにきて同時に3隻の原子力空母が極東アジア方面に展開するのは極めて異例のことである。

目的は米韓合同軍事演習ということであるが、今回はこれまでにない最大規模の強大な戦力が投入されることになる。

すでに『カール・ビンソン』は、本土カリフォルニア州から出航したということで、これに続いてロナルド・レーガン』も母港の横須賀から動き出すであろう。

ちなみに全長333メートルの巨大空母「カール・ビンソン」は複数の護衛艦を従え、いわゆる「第1空母打撃群」を編成していることで知られている。

有事ともなれば艦載機や爆撃機を発進させて、短時間で北朝鮮内へのピンポイント攻撃も可能になる。

本格的な戦闘がいつでも展開出来る体制がすでに整ったことは、先月マティス米国防長官が明言している。


いまの日本人は空母といっても実感がわかない。

現代の洋上での海戦が勃発したとしても、そうしたイメージというのは分からないのではないだろうか。

現代の最先端の海戦劇というものをしっかりと確認しておきたい。





【DCS:World】 アメリカ・ロシア 空母艦隊決戦【デジタルブンドド】









【米海軍】ロナルド・レーガン










超大型空母(スーパー・キャリアー)の艦載機カタパルト射出・着艦・高速航行映像










【DCS:World】 Mi-8で巡洋艦に挑んでみた【デジタルブンドド】













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ラベル:第1空母打撃群
posted by モモちゃん at 13:04| 歴史的瞬間 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年01月27日

日本にはまともなネットセキュリティー技術がない!

コインチェック、580億円相当の仮想通貨が流出 海外メディアはどう報じたか

「まだ序盤だ」といった見方も報じられている。2018/01/27 https://www.buzzfeed.com/jp/eimiyamamitsu/coincheck-cryptocurrency-theft-japan?utm_term=.sdP2VGvAQ#.evZ2l51kB

不正アクセス対策、後手に=推奨技術、導入せず―コインチェック

最大流出元「ハッキング受けた」 パラダイス文書2017年11月6日

http://www.asahi.com/articles/ASKC40040KC3UHBI025.html?iref=pc_rellink

パラダイス文書の内訳は、@大手法律事務所アップルビーの内部文書683万件Aシンガポールの法人設立サービス会社「アジアシティ」の内部文書56万6千件Bバハマ、マルタなど19の国・地域の登記文書604万件だ。

パラダイス文書「U2」ボノ氏の名も 1340万件入手2017年11月6日

http://www.asahi.com/articles/ASKBV7JKHKBVUHBI03R.html

大西洋にある英領バミューダ諸島などタックスヘイブン(租税回避地)に設立された法人などに関する電子ファイル1340万件を南ドイツ新聞(独ミュンヘン)と非営利組織の国際調査報道ジャーナリスト連合(ICIJ、米ワシントン)が新たに入手した。朝日新聞など各国の提携記者の共同取材で100人を超える国の要職経験者や大企業とタックスヘイブンとの関わりが浮上。


大規模サイバー攻撃、米MSが政府の脆弱性管理を批判 「トマホーク流出に匹敵」
2017年05月15日
http://www.afpbb.com/articles/-/3128210?cx_tag=pc_sns&cx_position=2#cxrecs_s

(朝鮮日報日本語版) 韓国軍:南北全面戦に備えた「作戦計画5027」一部が流出
朝鮮日報日本語版 4/4(火)
昨年9月、韓国軍の外部インターネット網と内部用イントラネット(国防網)が、北朝鮮と推定されるハッカーによって、軍創設以来初めて不正アクセスされる事件が発生した。


自衛隊内部情報も漏えいか?

防衛省にサイバー攻撃、陸自の情報流出か 共同通信が報道
防衛省と自衛隊の情報基盤がサイバー攻撃を受け、陸上自衛隊のシステムに侵入されていたことが分かったと、共同通信が伝えた。
防衛省と自衛隊の情報基盤がサイバー攻撃を受け、陸上自衛隊のシステムに侵入されていたことが分かった――共同通信が配信したこんな記事が、11月28日付けの中日新聞などに掲載された。陸自の内部情報が流出した可能性が高いという。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1611/28/news069.html

北がサイバー攻撃で外貨獲得 大量破壊兵器の開発資金に=韓国政府

聯合ニュース 4/4(火)


カスペルスキー「バングラ中央銀行ハッキング事件、北関与の証拠」
朝鮮日報日本語版 4/5(水)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170405-00000914-chosun-kr


ニューヨーク連銀にあるバングラデシュ中央銀行の口座から8100万ドル(約88億円)が盗み出された事件の調査で、同中銀のネットワーク内にパキスタンと北朝鮮を含む3つのハッカー集団の痕跡が見つかったが、実際に資金を盗み出したのはそのうちの3番目の集団であることが判明した。2016年5月11日 12:43 JST
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-05-11/O6ZP7C6S972I01


次々とネット上で不正アクセス関聯の事件が続いています。

仮想通貨取引所大手のコインチェック(東京)で顧客から預かっている約580億円分の仮想通貨が流出したとのニュースが流れています。

セキュリティー技術が不十分だったらしく、その結果不正アクセスを防ぎ切れなかったということのようです。

セキュリティー対策がしっかりとなされていなければ、金融関連のシステムは信頼性を確保出来ないのは当たり前のことであり、本来あるべき利用者保護そのものが欠落したものということになります。

先般日本年金機構がサイバー攻撃されウィルスにやられて、個人情報約125万件が流出するという不祥事が発生しましたし、パナマの法律事務所、モサック・フォンセカ (Mossack Fonseca) によって作成された一連の機密文書、いわゆるパナマ文書が漏れ出たことでも世界に注目されました。

その漏えい文書には1150万件のオフショア金融センターを利用する21万4千社の企業株主や多くの著名な政治家や富裕層の人々の詳細な情報があるということで、電子データとして合計2.6テラバイト (TB) にも及ぶ膨大な情報量があるとのことです。

とにかく、これまでにない大規模なハッキングだと言えます。

パナマの法律事務所であれば、普通の企業レベルのセキュリティーであったろうと予想されますが、やはりここらは情報管理の盲点が突かれてしまったのだと思います。

今の時代どこでも起こりうることで、情報を秘守することはほとんど不可能な状況だと言えそうです。

はっきり言って、これが日本であっても現在のセキュリティーレベルではほぼ防御することは不可能です。

日本では、国民総背番号制(national identification number、 共通番号制度)の実施がどんどん進められています。

これによって全ての国民に固有の番号を振り別け、いよいよコンピュータネットワークによる行政事務の効率化を進めて個人を迅速に特定し識別管理していくという夢のような制度が導入されるというわけです。

個人情報としては氏名、登録出生地、住所、性別、生年月日、婚姻関係といった戸籍情報をベースとし、そこに付随して管理対象となる社会保障制度納付状況、収入と納税履歴、負債・資産情報、公共料金納付履歴、学歴や職歴、各種取得免許、医療病歴、犯罪履歴、各種保険加入状況、金融口座クレジット情報、渡航履歴などが次々と枝葉のように付け加えられ網羅されていきます。

ここらは法的な手数の問題であり、多くの枝葉が付くのはそれこそ時間の問題だと思います。

実際には医療関連情報も健康保険証と一体化させていく行政側の狙いもあって、各自治体でもいずれこれらは具体化する方向に進んでいくようです。

ここで挙げた付帯される情報もほんの一部に過ぎません。

個人のクレジット情報で書籍購入歴や嗜好品目、旅行先といった項目さえも調べようとすれば容易に確認できます。

思想信条や交友関係など本人さえ気付かなかった身辺情報が集積されデータベース化されるというより、システムが稼働し始めれば自動的に作り上げられていきます。

取り出そうと思えば個人の病歴や服薬履歴、余命データなどもずるずる引き出せるはずです。

システムを運用する場合もその端末自体は、そこらに無数にあることになります。

これはとても怖いことです。

あれこれ言われても、結局情報の集積、情報の一元化とはそういうことです。

たとえば、あなたは身近な親しい友人の個人情報をいくつ特定できますか?

親しい関係であってもおそらく20項目、30項目程度ではないでしょうか。

これが200,500項目となればどうですか?

そこには同居する家族でも気付いていない個人情報が出てくるはずです。

今流行りのフェイスブックでさえ60項目の個人情報が流出すると言われていますが、国民総背番号制によっていわゆる個人情報の総勘定元帳そのものが個別に用意されるわけで、これらの情報を閲覧すればいわゆるプロファイリングなどは簡単にできてしまいます。

多くの情報を本制度によって管理すればそれだけ行政遂行コストが下がり、国民にとっても自己の情報を確認や訂正がしやすいメリットがあるといわれています。

一方では、国民の基本的人権が制限されたり、行政機関による違法な監視、官僚の窃用や、不法に情報を入手した者による情報流出の可能性があること、さらには公平の名のもとに国民のすべての資産を把握し、巨額に膨れ上がった政府債務の解消のために実施されるとする預金封鎖を容易にすることを懸念する意見が巷にはあるようです。

そういうこともあって、いまだに国民総背番号制を推進するのに反対する意見も各方面からも出てきているわけです。

要は政府機関が国民の国民総背番号制の下で集積した情報をどこまでしっかりと管理保全できるのかということです。

現状ではこれらの個人情報が不用意に漏洩する危険性はきわめて高いわけです。

何故そう言えるのか。

それには明確な理由があります。

先の大戦では日本軍やナチスドイツの最高機密であった暗号でさえも、連合国側が技術的に解読して筒抜け状態でした。

絶対に破られないとされていたものが、もろくも崩壊したのです。

現代の世界の趨勢からみれば国家レベルの情報管理などセキュリティーの壁を越えられてしまい、容易に外部から侵入されハッキングされてしまう状況下にあります。

こうしたハッキングは悪意のある個人ではなく、大抵組織的なものです。

いまのネットシステムは、そもそも米国が軍事的に開発したものであって、本来これに対抗する独自の力が日本にはないということなのです。

それを認識せずして大きなシステムを早々に稼働させてしまうということは危険この上ありません。



最近は個人のパソコンを標的にした新種のゾンビウイルスが、国内でもいよいよ本格化してきたようです。

インターネットバンキングの利用者を狙ったもので、通常のウイルス駆除作業後もパソコンを再起動すると再び再生してくる消えないゾンビウイルスによるサイバー攻撃です。

一旦しっかりと手順どおりに画面上では駆除されたかにみえて、実際はパソコン内にウイルスが生き残っていることになります。

いわゆるこれなどは単に偽装駆除されているだけなのです。

国内でも相当数被害が確認されていると報道されています。

これに侵入されてしまうと金融機関を装った偽サイトなどに誘導されてしまいます。

ロシアのコンピューター・セキュリティー大手「カスペルスキー・ラボ」は一昨年2月興味深いニュースを公表しました。

2013年末から現在までに、全世界30カ国の銀行約100社が極めて高度なサイバー強盗に遭い、総額10億ドル(日本円で1185億円相当)が不正送金される被害に遭っていたとのリポートを発表したのです。

これだけ明確に巨額の被害額が特定されたのは始めてではないでしょうか。

それらの被害の大半はロシア国内や日本、米国、そしてオランダやスイスといった欧州の金融機関に被害が集中していて、それらの金融機関から数百万ドル(数億円)単位で不正送金されていたというのです。

インターポール(国際刑事警察機構)はロシアやウクライナ、中国のハッカー集団による犯行の可能性が高いとみているようですが、どうやらこうしたネット犯罪の実態は追跡し難いようです。

追跡し発覚した被害額は総額10億ドルということですが、これはおそらく氷山の一角であろうと思われます。

実際はこれの何倍かの被害が発生しているはずです。

それをすべて公表したら巷の金融機関への信頼は大きく損なわれるに違いありません。

ハッカーが駆使する巧妙なハッキングやスキミングの高度なテクニックは、後からそれと気付いても遅過ぎるのです。

気付いた時は相当な被害を被った後だからです。

慌てて追跡しても途中で侵入時の足あとが途絶えてしまえば、なす術はありません。


これらは一般のユーザには関係ないような事件に思われがちですが、ネットで繋がっている個人のパソコン勝手に乗っ取られて最悪の場合には一般市民とて誤認逮捕となる場合もあります。

日常的ネット回線を介して知らない間に悪質なウィルスに感染させられる危険性があるわけです。

ネット上の入手し易いフリーソフトなどは手軽に使えて便利なのですが、最近はこれには注意しないと思わぬトラブルが発生します。


便利なフリーソフトを
ダウンロードした際に犯罪に絡む悪質なマルウェアまでも一緒に咥えこまされてしまいます。

いわゆるスパイウェア系統の悪質なプログラムもフリーソフトと同時にインストールされて、不用意にパソコン内に侵入されてしまうのです。

ユーザー自身がまったく気付かなければそれまでですが、これが意外と厄介なのです。

ユーザが個別に閲覧したWebページの履歴や実行した操作の内容、金融取引のパスワードやメールアドレスなどの情報を収集するスパイウェアが、知らないうちに組み込まれてしまうこともあります。

どこまで違法なのかは知りませんが、勝手に
メールアドレスと個人情報を抜き盗っていくわけです。

先般ある企業から名指しでメードアドレスが特定された形で、メールが一方的に送られてきて驚いたことがあります。

勝手にどこかで個人情報を入手しているわけです。

さらに言えば、個人のパソコンや民間企業のセキュリティなどは高が知れています。

鍵の掛かっていないような、セキュリティの甘い部屋には勝手に侵入されてしまうのと同様の状況なわけです。

貧弱な防御だけに、悪意を持って侵入されれば防ぎようがありません。

インターネットの世界でもっともセキュリティが高いレベルにあるはずの米国の軍事関連企業や国防省さえも頻繁に侵入され、機密情報がハッキングされ続けているのです。

意外にも米国の銀行は、これらの機関より1ランク下のセキュリティレベルに置かれています。

米国の銀行の役員には必ず軍事的要職にあった人物が名を連ねています。

それだけ金融システムのセキュリティレベルそのものが重要視されているということになります。

当然のことですが、それでも金融機関がもっとも頻繁にネット攻撃には晒され続けているわけです。

銀行本体さえもがそうしたネット被害を頻繁に受けているのです。

ネット上にはいわゆる完璧な
セキュリティというものはありません。

ネット社会では、いわばそうした脆弱さが常に存在し続けているわけです。

始めからそうした欠陥部分を内蔵しているところがネット社会の面白さだともいえます。

結局のところそうした欠陥を補ったり、脆弱さを防御するためのシステムを工夫したりするといったビジネスチャンスを限りなく創出していくネット空間というものが、当初から巧妙に用意されていたということになります。

ハッカーたちから見れば、意外なことに米国以外の銀行や日本の金融機関のセキュリティはさらにその下のレベルにあります。

一般企業やオフショア関連の法律事務所であれ、これよりもさらにレベル自体は格段に低いわけです。

狙われたら最後、大抵の機密情報は抜き取られてしまいます。

だからまともに外部からネット攻撃を食らったらぽしゃるような企業は、そこらにぞろぞろあるだろうということになります。

日本などはサイバー攻撃はやり放題ですから、それこそサイバー犯罪の温床はどこにでも転がっているというわけです。

国内金融機関の公表されない被害などは、それこそ相当な額に登るだろうと予想されます。

毎年その被害額は増加しているのも確かです。

ネット犯罪はそれだけ高度にビジネス化しているのだともいえます。

一日部屋にこもってPCに向かって座っているだけで事足りる亜空間犯罪の世界が現実には存在し得るというでことになります。

これを組織的に人海戦術でやられると堪りません。

ネットは物理的集団攻撃に対してきわめて脆弱なのです。

現在は国外からネット回線を使って侵入するというよりは、相当数の訓練された要員を直接送り込んで国内のインターネット接続を中継するプロキシ(代理)サーバーを使って水面下で活動しているようです。

日本国内では、ネット上の規制がそれほど厳しくないからです。

それこそやり放題です。

面白いことに平和大国ほどすべて渡って危機感が欠落しているようで、おおむね日本のネット社会全般はセキュリティレベルが格段に低いのです。

たしかにここらは居たしかたない状況ではあります。

要するに国民が自由をより志向する以上、それ相応のリスクも覚悟すべき状況にあるというわけです。

サイバー犯罪ということでは、個人のデータを取り込んで金銭を搾取することから企業の機密情報を盗み取る産業スパイ行為までいくらでもあるわけですが、今後ともこうした犯罪は深刻度を増していくはずです。

確かに産業界でも最先端の技術情報も多額の開発費を直接投入するよりは、必要に応じて競争相手から掠め盗る方がはるかに効率がいいはずです。

そこにはペーパー企業を隠れ蓑にした大がかりな組織的サイバー犯罪さえもが存在します。

そうした犯罪行為が拡散していく背景には国際的な対立や軍事戦略が絡んでいるわけで、すでにネット上では熾烈な国家間の情報戦が日々
繰り返されていることになります。

それだけに、情報漏洩といえども多分に計算された政略的駆け引きが裏に隠されているのだともいえます。

その結果、成り行きによってはこれが突然の政変にも繋がるかもしれないのです。

当然ながら非合法なネット犯罪の背後には、数千数万の人員を投入した組織規模のそうした動きがあるということになります。

日本のセキュリティ対策は貧弱ですし、法的にも面倒な規制も掛かりませんので日本を足掛かりにすれば
どこよりも活動し易いということは確かです。

だから予想だにしない無様な事態も出来してくるわけです。










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2018年01月25日

火山の活動期に入ったのか日本列島!

戦国の由布岳噴火の謎に迫る


少年時代、父親の故郷(大分市)に行ったとき、海に沈んだ島の話を聞かされたことがあった。

それはずっと昔、別府湾にあった瓜生島という大きな島が、地震と津波によって一夜にして海に沈没してしまったという伝説であった。

 これがずっと長い間記憶の片隅に残っていたのであるが、後にまとまった伝承記録などであらためて確認する機会があった。(写真は別府湾)



wan
















実は四十年ほど以前より水中考古学が日本でも注目されるようになって、海中や水中の伝承遺跡の発掘や科学的調査といったものが各地で実施されるようになった。

過去の地震記録については、中世のイエズス会宣教師の報告書にも地震遭遇の記述があって、有名なルイス・フロイスの「日本史」にもたしかに散見するし、この九州豊後地方の地震についてもその伝聞を記録している。

「府内に近く三千(歩)離れたところに、沖の浜と言われ多数の船の停泊港である大きな集落、または村落があり、…(中略)…或る夜突然何ら風にあおられぬのに、その地へ波が二度三度と(押し寄せ)、非常なざわめきと轟音をもって岸辺を洗い、町よりも七ブラサ以上の高さで(波が)打ち寄せた。…(中略)…そこで同じ勢いで打ち寄せた津波は、およそ千五百(歩)以上も陸地に浸水し、また引き返す津波はすべてを沖の浜の町とともに呑み込んでしまった。これらの界隈以外にいた人々だけが危険を免れた。それにしてもあの地獄のような深淵は、男も女も子供も雄牛も牝牛も家もその他いっさいのものをすべていっしょに奪い去り、陸地のその場には何もなかったかのようにあらゆるものが海に変わったように思われた。(「1596年(9月18日付、都発信)12月28日付、長崎発信、ルイス・フロイスの年報」補遺)とある。


この時、1596年(文禄5年)は西日本を中心に地震が立て続けに発生していた。

当時の記録には次のようにある。

・閏7月9日 - 伊予国で大地震、薬師寺の本堂や仁王門、鶴岡八幡宮が倒壊する。





tizu























 ・閏7月12日 - 豊後国で大地震と大津波、瓜生島が海中に没する。(7月9日ともいう)

・7月12日から13日 - 畿内一円で大地震、伏見城や方広寺の大仏殿が倒壊する、といった具合である。

なお、この年は文禄5年10月27日(グレゴリオ暦1596年12月16日)に 慶長に改元した。

水中考古学の研究の分野でも、大分豊後府内地方の瓜生島伝説が注目されだして、それに関連する「豊陽古事談」や「豊府紀聞」、「日本一鑑」といったいくつかの古文書も日の目をみるようになったわけである。

驚いたことにその伝説の瓜生島の古地図もそれらの文献に残されていることが分かった。これは本当に驚きであった。

単なる古代の伝説と思っていたものが、島の存在が図上に明示された古地図まで出てきていよいよ現実味を帯びてきたのである。

瓜生島が沈んだのは、いまよりちょうど四百年前の文禄5年(1596)閏7月9日、もしくは7月12日のことといわれる。


瓜生島は府中(大分市)の西北三・三キロのところに あったといい、東西三・九キロ、南北二・三キロ、周囲十二キロの島で あったという。
(参照・「豊陽古事談」瓜生島図)


当時、島内の戸数は約千戸、島の中央に北裏町や南本町、沖ノ浜町があり、多くの 船が各地から出入りして活気があったという。

島には恵比寿神社や威徳寺といった大きな寺社もあって、当時、湾の周囲から眺めれば海に浮かぶ風光明媚な島の風景が広がっていたのではいかと想像される。





bep























この瓜生島が突然の大地震とそれに続く津波によって一夜にして海に没したというわけであるが、その被害者数は八百人前後と記録されている。

島の住人の大多数が犠牲となったわけである。

実は当方のご先祖様もこの大地震の被害をもろに被っていたという予想外の事実があった。

当時当方の先祖は府内(大分市)の東方に位置する鶴崎の地に刀鍛冶として一族が住んでいた。

元は京都の山城国の刀鍛冶(宇田国宗)であったが、室町幕府の内部抗争(観応の擾乱)が勃発した正平5年(1350年)当時、一族郎党共に九州の豊後に移ってきたのだった。

現在も現地に国宗という地名と国宗天満神社だけが残っている。

その後もこの地に刀鍛冶として定住していたが、1596年に発生したこの豊後の巨大地震と瓜生島沈没に遭遇してしまったことになる。

先祖が住んでいた国宗村は大野川の西岸の土地であり、それも別府湾に注ぐ河口に近かったこともあって、このとき相当な津波被害を受けたものと思われる。

瓜生島が沈んだのは大地震による津波が原因ともいわれるだけに、このとき別府湾の海岸一体には大波が襲ったことであろう。

この大地震があった後に鍛冶場の一部を大野郡に移転させたりもしたらしい。

同時にこのとき由布岳山頂の崩落や対岸の高崎山からの噴火があり、夥しい噴石が別府湾に降り注いだともいう。

このことは正史に一切記録されていない。

対岸の陸地でも地震の被害は甚大で、近くの鶴見岳が崩落して谷を埋めたことも記録されている。

由布岳が火山活動を示したのは1万年以前のことだというが、いまでも由布岳周辺は火山特有の痕跡が多く残っている。







yufu






















由布岳はいまだに火山であって、地表近くにマグマは存在する。
(写真は由布岳)

それだけにこの地には数多くの温泉源もあるわけである。

大地震発生時に山が二つに裂けたといわれているが、もしかしたらそれは東西方向に山頂が2つある由布岳のことかも知れない。

こうした火山活動を伴った直下型の大地震と津波とが瓜生島周辺を直撃したということになるのだが、同時期の記録によるとこの時期京都や近畿でも大地震が頻発している。

こちらでは余震が数カ月間も続き、豊臣秀吉の居城であった伏見城でも建物が倒壊し六百余人、堺でも六百余人の圧死者が出ていることから、この現象は西日本全体に及ぶ大災害であったことになる。


当時の有名な話として、朝鮮出兵で石田三成らの讒言で秀吉の怒りを買って謹慎中の加藤清正がこのときいの一番に駆けつけ腰の抜けた秀吉を助け起こして大いに面目を施したということである。

豊後の地震についても日本の地理に精通したフロイスの記録にもあるわけだから間違いではあるまい。

古地図をみると瓜生島のすぐ北に久米島という島があるが、この島も同じ地震によって前後して壊滅したといわれている。

現在の別府湾の様子からは、想像しがたい巨大な自然災害に襲われたわけである。

ところが瓜生島沈没の経緯は伝聞がいくつも錯綜していて、しかも明確な文献資料が乏しいこともあって正確な歴史情報とはいえない部分もあるという。

これだけの大災害が正史に記述がないというのだから、不可思議である。

未曾有の天変地異だったわけだから、記録されるのは当たり前と思いがちであるが実際はそうではなかった。

周辺諸国や正史にも詳しい記録があってもいいと思うのだが、地元以外にほとんど瓜生島沈没の伝聞が残されていないというのは意外というより、ここはむしろ不自然というべきかもしれない。

時は戦国真っただ中である。そこには災害直後に為政者による何らかの作為があったのかもしれない。

この事件前後の戦国の豊後地方は政治的にも混乱していたのは確かである。

事実、それまでの領主であった大友家は秀吉によって咎められ、あっけなくれてしまう。



由布岳噴火活動史の盲点とは



由布岳の火山活動について気象庁の解説を見ると、地質学的な研究によってわかっている過去1万年の火山活動史でいうと由布岳は噴火活動の記録がないのだという。


以下、気象庁サイトから引用・ 

引用終わり・





RIMG2000






















つまり正史を見る限り、由布岳はいっさい火山活動をみせていないことになる。

しかしながら冒頭で紹介したように、戦国時代の瓜生島沈没事件に関連する地元の文献史料には由布岳の噴火があったように記録されている。

それがどの程度の規模なのかわわからないが、何らかの火山活動の兆候を見せたのは確かであろう。

現在は湯布院周辺部は観光地化してしまっているが、5,60年前の湯布院はそこここに温泉が自然に吹き出ていた。

現在と情景はまったく違っていた。

私などは、湯布院の川から湯気があちこち立ち上る情景を見て子供心にもその異様さに驚いたものである。

温泉源を掘削して水位が下がってしまって、いまではそうした情景は見られなくなったが明らかに火山地帯特有の風景が広がっていたのである。

太古の昔、湯布院は大きな湖だったという伝説がある。

湯布院盆地全体が湖だったとすると、いまの姿とはまったく違っていたということになる。





0601012



















気象庁の情報でも「由布岳では、約2,200年前に規模の大きな噴火活動が発生した。 」とあるが、これが盆地形成のきっかけだったとするとやはりこれが何らかの火山活動の結果ということになる。













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ラベル:火山噴火
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2018年01月19日

いまや観光立国ならぬ梅毒亡国の様相か?

大阪・2017年の梅毒感染者数827人 女性は6年前の50倍に 2018年01月18日
http://blogos.com/article/271985/

WS000000








梅毒の感染者、今年5000人超す…44年ぶり
11/28 読売新聞
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171128-00050069-yom-soci
重症化すれば失明など深刻な障害につながる恐れもある性感染症の梅毒に感染した人が、今年1月から11月19日までの累計で5053人となったことが、国立感染症研究所のまとめで分かった。
国の伝染病統計などによると、感染者数が年間5000人を超えるのは1973
年以来44年ぶり。


「危機的状況」九州でエイズ感染急増 16年福岡は61%増 佐賀、熊本過去最多

2017/09/19付 西日本新聞朝刊
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170919-00010000-nishinpc-soci

特に40代や50歳以上に急増!

梅毒患者1000人超、過去最速で感染拡大
性感染症の「梅毒」の患者の数が今年に入ってからすでに1000人を超え、1999年以降、最も速いペースで感染が広がっていることがわかりました。(TBS系(JNN))

レトロな梅毒の流行が止まらない、1〜3月で883人に
先天梅毒の増加も懸念、感染研が注意喚起 三和 護=日経メディカル

2011年から増加が続く梅毒は、今年に入ってその流行が加速している。国立感染症研究所のまとめによると、1月から3月までに883人の患者報告があり、昨年同期間の440人から倍増した。感染研は先天梅毒の増加も懸念されるとし、「注目すべき感染症」(感染症週報、12週)に取り上げるなど注意喚起を行っている。

日本の種子島に鉄砲が伝来したのが天文十二年(1543)のことであった。

コロンブスが新大陸より持ちかえった梅毒は、その鉄砲弾よりずっと早 くに大陸経由ですでに日本上陸を貫徹していた。

梅毒の拡散ルートといえば、1493年にはスペイン、翌年イタリア、その翌々年にはフランス、その翌年に英国、さらに2年後にインド、1506年に中国へと広がり、日本へは1512年、まず大坂や堺の関西地方にそれは発現したといわれるが、当初は瘡毒、黴瘡、楊梅瘡、唐瘡、琉球瘡と呼ばれながらあらゆる階層にわたって、もの凄い勢いで蔓延しはじめていった。

ルートからいえば、アジアとの往来はもとより、西洋に近い九州が関西より先であったことは確かであるからこれも南蛮渡来の起源ということになる。

『黴瘡軍談』(天保九年・船越敬祐)にもあるとおり、この日本への伝染経路については異国よりまず長崎の遊里に侵入したと考えられる。

やはりこうした海上航路の発展と当時の交通事情とが深く関わってい たことを考えあわせると、港周辺にはびこる売春がこれを仲介して諸国 に蔓延したことは否めないようである。
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これはヨーロッパの場合と事情は全く同じであり、コロンブスが新大陸との航海で持ちかえった後は港から港へと通商航路伝いに蔓延していったものである。

しかもイタリア戦争(一五二一〜一五四四)による軍隊の移動や駐屯地や軍港を拠点にしてあらゆる階層の市民が感染し、聖職者から各国の宮廷や王侯貴族に至るまで、またたくまに多くの人々が梅毒に冒されていった。

これは当時の自由恋愛の流行や売春が容認されていた社会情勢にもよるが、さらには多くの人口をかかえる都市の発達の形態とも密接に関係していた。

要するに梅毒の蔓延はルネサンス時代の都市により多くの人口が集まっていくという風潮も大いに関係していた。

これと似た状況として、現代のエイズの世界的な規模での蔓延がある。


現代(都市)社会が蘭熟し、犯罪や麻薬がこうした疾病の感染の隠れた温床となることは考えてみると非常に皮肉なことである。

かってペス トや梅毒が恐れられたのは、それが不治の病であったからである。

感染しても治せるかどうか分からない、現代医学も手立がないとなる と事は重大である。

しかも潜伏期が五、六年から十年と長いとなると、 なおさら厄介である。

現代は世界が航空路によって結ばれ、地球が小さ く感じられる時代である。

海上航路ならぬ航空路で、その日のうちにエイズは端から端まで運ば れる。

伝染源、感染経路、感受性のある個体と、すべての条件は揃っている。

今回の報道では、九州の玄関口福岡ということで、近年爆発的にエイズ感染者が県内で増えているということである。

しかしながら、特別な予防啓発活動が行われているようには見受けらないのはどうしたことだろう。不思議である。

テレビでも下らない番組はあっても、こうした重大事項は報道されない。

エイズの侵入阻止には民族存亡が掛かっていると、断言してやまない人もいる。


いまやエイズワクチンは戦略物資であり、これをいち早く手にするものが今後の世界を牛耳るともいう。





666






エイズの蔓延が早いか、エイズワク チンの完成が早いか、このスリリングな展開はテレビゲームの世界を彷彿とさせる。

巷ではエイズがアフリカの風土病の一種だという説は真っ赤な嘘で、 実はある国の細菌兵器研究所から漏れ出たのだという。

いやいや漏れ出たのではなくて、故意に漏らされたのだ。−−
いやとんでもない、最近のある学者の説ではスケールが大きく、宇宙から飛来した隕石に含まれていた蛋白質(アミノ酸)からエイズウィルスが発現したのだというのがあった。

諸説紛々で真相は全く分からない。

いうまで もなく地球規模の環境破壊、エイズのような恐ろしい伝染力を持った疾病の発現、これらは対応を間違えば確実に人類の未来に災禍をもたらすものである。

かって二十一世紀までに、エイズの感染者は世界で千二百万人から千八百万人に膨れ上がるといわれていたが、実際には想定以上に増加したわけで、事実2003年にはすでに感染者は4000万人を超えたと報道されていた。

日本もそのうちエイズに足元をすくわれることになりはしないかと当時も懸念していたものである。

しかしながら現実にはそうした危機感がいまの日本人には欠落している。それは何故なのか?

誰もこうした現実を深刻に捉えたりはしないのは、日本がしごく平和だからだ。

必要な物は手に入るし、治安もそう悪くはない。

だから必死になって現実の危機感を意識する必要は、さしあたってないではないかというところだろう。

どこか安直といえば安直なのだ。



欧米先進国ではエイズ患者の増加は押さえられつつあるらしいが、アジア地域の日本や中国ではその勢いが増しているようだ。

エイズ感染が身近に迫ってくれば、それまでの価値観がひっくりかえってしまうような状況が出てこないとも限らない。

エイズの出現もそのほんのきっかけなのかも知れないが、とにかく人々に恐怖と不信感を植えつける悪意に満ちた災禍が存在すること だけは確かである。
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梅毒やエイズにはくれぐれもご注意を。   
    


  


平成15年6月12日に発表された厚生労働省研究班の予測によると「国内のエイズウィルス感染者は3年後2万2千人に、エイズを発症した患者は5千人に達する」ということである。


北京──中国政府と国連は29日、中国国内におけるエイズウイルス(HIV)感染者数は推定70万人に達したとの報告書を発表した。2005年の調査時は約65万人で、2年間で5万人の増加となっている。 (2007.11.30)


アジア地域のエイズウイルス(HIV)感染防止対策を提言する国連合同エイズ計画(UNAIDS)の独立委員会は26日、アジア地域では15歳から44歳の人たちの死亡原因の1位がエイズとなっており、各国政府が有効な対策を取らなければ、2020年までに800万人が新たにHIVに感染する恐れがあると警告する報告書を潘基文事務総長に提出した。

報告書によると、アジア地域では現在約500万人がHIVに感染しており、年間44万人がエイズで死亡している。貧困で適切な治療が受けられないことや売春、薬物使用目的の注射器の使い回しなどがエイズを蔓延(まんえん)させる原因となっているという。(2008.3.27)











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2018年01月13日

現代の「静かな戦争」とは何なのか?!

Newsweek (ニューズウィーク日本版) 2017年 12/26号 [静かな戦争]

2017年12月19日ニューズウィーク
音の兵器は70カ国超で既に実用、ナチスの「音波砲」も現実に?
Using Sound to Attack
キューバの首都ハバナにある米大使館の職員らが相次いで体調不良を訴えたのは、米大統領選が行われた16年11月。原因不明の難聴、頭痛、鼻血、めまい、耳鳴りなどの症状はその後も続き、カナダ大使館の外交官も同じような症状を訴えた。



米国大使館電磁波被曝事件・在キューバ大使館員、大部分撤収=米、「音波攻撃」で措置(2017/9/30)
https://www.jiji.com/jc/article?k=2017093000013&g=int

【ワシントン時事】米国務省は29日、キューバ駐在の米外交官らが「音波を使った攻撃」で健康被害を受けたとみられる問題で、在キューバ大使館員の半数以上を削減することを明らかにした。職員の家族全員の帰国も命じた。



キューバでナゾの「音響兵器」が米外交官を襲った 脳損傷、聴覚障害、吐き気(2017/9/14)
http://www.sankei.com/premium/news/170914/prm1709140005-n1.html

キューバの首都ハバナの米大使館などで、聴覚障害や吐き気、頭痛を訴える外交官が相次いでいる。調査した米政府は「高度な音響装置」による攻撃だと結論付けたものの、装置がどのようなものかが分かっておらず、犯人像や目的についても明らかになっていない。米メディアが「謎の事件」、「謎の兵器」などと報じる事案は、謎が謎を呼ぶ展開となっている。

(以上転載)



ここでの表現は「音波攻撃」とされているが、実際は「電磁波(マイクロ波)攻撃」と表現すべきところである。

耳で感知出来ない音波もマイクロ波も物理学的には同じ電磁波の範疇に入るのだから。

報道としてそこには意図的にニュアンスを弱めているわけだが、健康被害を受けたとされる米国からみればここはいささか痛し痒しのところであろう。

「電磁波(マイクロ波)攻撃」といえば前世紀の米ソ冷戦時代には両国間ではそうした外交上の摩擦があって、同様の深刻な健康被害を大使館員が受けていたのだから何やらかっての歴史が繰り返されている感じがしないでもない。

「電磁波(マイクロ波)攻撃」などというと、さもハイテクのテクノロジーがかかわっているのだろうと考えがちであるが意外にも前世紀のローテクが使われている。

それはちょっとした音波発信器や磁電管(マグネトロン)、スピーカーの類いでしかない。
それらは簡単に手に入る市販の機材でも十分に間に合うのだ。


マイクロ波の危険性 法の外にいる御用学者達


もとより旧式のナチスの「音波攻撃」については十分な情報を持っている軍事大国が特別騒ぎ立てることもないだろうが、今回は防御に関しては後手に回っているのは皮肉な展開である。

少なくとも21人の大使館員が1昨年後半から昨年の8月にかけて、難聴や睡眠障害、めまいなどの健康被害を訴えて、さらには重傷の者は入院加療中であるとのニュースであるのだが、実際には被害自体は相当深刻らしく職員らが回復に至るのかどうかも現在も不明らしい。

しかも米国側はキューバ政府と協力し捜査を継続しているものの、誰が攻撃を行ったか、どのような機器が使用されたのかもその詳細な原因は不明のままだとされている。

何らかの外交上の嫌がらせか報復行為といったところであろう。

米政府はこの事件を重要視して、すでに現地に2000名もの専門要員を派遣して調査しているようだがまったく手掛かりは得られていないというのも不可解である。

「音波攻撃」だろうが「電磁波(マイクロ波)攻撃」であろうが、すべて同じ物理的な電磁波の波動エネルギーが悪用されたのであり、それは目にも見えないし匂いもしないので人に気付かれることはないし、いつどこから誰が仕掛けたのかも皆目判らない。

しかも離れた場所から照射攻撃されるのであればいよいよ実態の解明は困難になってくる。
むしろ相手はそうした陰湿な攻撃が可能だから仕掛けてきたというべきであろう。

しかし被害そのものは深刻だ。単なる頭痛や吐き気、めまいだけでは済まない。

電磁波が照射されている間に次第に職員の間には仕事中に集中力がなくなり、頻繁にイライラしたり感情も不安定になる人が出てくる。
そうした攻撃が一定期間集中的に行われたのであれば、症状も継続しいずれ自律神経にも異常が現れてくることになる。

不眠症も深刻になり、精神的にもダメージを受け続ければ統合失調症状態で出勤出来なくなったり、日々の大使館業務もままならぬ状況になってくる。
それが数人ではなくて、20人以上にもなれば状況は深刻といわざるを得ない。

同事件についての米CNNテレビ(2017/8/20 電子版)によると、謎の攻撃が始まったのは昨年11月中旬からだというから一年近く攻撃が継続していたことになる。

それ以来10人以上の米外交官と、その家族が治療を受け、そのうち外交官2人は難聴など長期治療が必要な症状だったといい、今年6月にはカナダ外交官5人とその家族も同様の症状を訴えるに至った。

米CBSテレビ(2017/8/23 電子版)は、被害を受けた外交官らの診療記録を入手したとしてそれらの症状を詳細に伝えている。

そこでは難聴、吐き気、頭痛、平衡障害が主に訴えられており、中には軽度の脳損傷や中枢神経の損傷が見られるとのことである。当然入院状態のままの患者がいるということである。

診断した医師の一人は、現状からみて将来にわたって健康上のリスクが現われる危険性があると指摘したということであるから被害自体は相当に深刻である。

しかもそうした職員が一人や二人ではなく、二十人以上もの職員が日常業務から離れるとなれば米国政府もこのまま放置しておくことは出来ないだろう。

同様の機器や電磁波照射による群衆鎮圧システムを持っている米国からすれば、今回の事件そのものはやはり痛し痒しと表現すべきところであるに違いない。

電磁波攻撃が密かに仕掛けられたことは米政府も確認しているはずであるが、問題は実際にそうした目的に使用されたであろう巨大なシステム機器を現場近くに持ち込むことなく、こうした狙い撃ち同然の電磁波攻撃が秘密裏になされたことが脅威であるとみられているはずである。

とにかくそうした痕跡が何も発見されてはいないのである。

かっての米ソ冷戦期の電磁波攻撃は今回のケースよりはさらに深刻であって、大使館職員には白血病や悪性腫瘍が発生していたといわれている。

超音波や電磁波攻撃そのものは本来軍事機密に関わるものだけにこれ以上の詳細は外部には公表はされないであろうし、いずれうやむやの外交上の事件として隠されていくはずである。

Vehicle-Mounted Active Denial System (V-MADS)米軍の新しい非殺傷兵器「ADS」とは?


アメリカには一切の電波が遮断された街がある 2015年6月23日






















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2018年01月11日

いよいよ尖閣諸島問題がクローズアップされる!

下手な外交が国難を招く

日中関係改善に冷や水=潜水艦入域、政府が抗議

2018/1/11(木)

政府は11日、中国海軍のフリゲート艦と中国軍とみられる潜水艦が沖縄県・尖閣諸島周辺の接続水域を航行したことを受け、外交ルートを通じて中国側に抗議した。


東シナ海、尖閣列島周辺はいよいよキナ臭くなってきました。

外務省のホームページには、


「尖閣諸島について」

尖閣諸島が日本固有の領土であることは歴史的にも国際法上も明らかであり, 現に我が国はこれを有効に支配しています。したがって,尖閣諸島をめぐって解決し なければならない領有権の問題はそもそも存在しません。

日本は領土を保全するために毅然としてかつ冷静に対応していきます。

日本は国際法の遵守を通じた地域の平和と安定の確立を求めています。」とあります。

国際法を守ってくれない状況にどう外交的に対応するの?
こうした現状を海外のメディアはどう見ているのか。

日本国内ではあまり報道されない尖閣諸島についての海外情報に注目してみました。



【世事関心】世紀の激戦 東シナ海をめぐる日中の攻略(上)1 22








【世事関心】世紀の激戦 東シナ海をめぐる日中の攻略(下) 1 2









新唐人スペシャル 南シナ海・中国軍拡の真意とは(上)(1/2)










新唐人スペシャル 南シナ海・中国軍拡の真意とは(上)(2/2)

























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2017年12月28日

核弾頭以上に注目される生物化学兵器とは何か?!

生物・化学兵器があるのか?!
北朝鮮、炭そ菌など30種類保有、人で運ぶ戦略も=米韓研究
2017年10月19日
http://www.epochtimes.jp/2017/10/28996.html


ことし脱北した北朝鮮の兵士、炭疽菌抗体を保有=韓国情報局
韓国情報局の関係者によると、ことし韓国に亡命した北朝鮮の兵士1人は、生物兵器に指定されている炭疽(たんそ)菌に対応する抗体を持っていることを明かした。2017年12月28日
http://www.epochtimes.jp/2017/12/30433.html


平和大国日本でのお昼寝が最高!


「多くの中国人は、日本がどれだけ平和になったのかを知らない」 ハーバード大学名誉教授 エズラ・ヴォーゲル



何の変テクもないアニメ動画。

カニの姿を日本人に置き換えるとどことなく共感できる。

見方を変えると島国日本に暮らす平和そのものの日本人に見えてくる。

頭上から突然降ってくるヤシの実とは何だろうか?

消費税アップか?

台風地震災害か?

はたまた原発問題か?

それとも北朝鮮ミサイル発射か?

予想される少子化、人口減問題か?

いやいや、悪化する財政問題か?



まあ、さしあたって心配することはないということか。

それにしても島国日本は、本当に平和でパラダイスなのか?




Trouble In Paradise





















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★「電磁番」の広範な効果は生体筋力テスト(Oリング、TL、GSテスト)や波動テストでも確認できます。(関連論文発表)
★「電磁番」はすべて生体波動に同調するようにピアノの調律同様の手法で微調整させて一個づつ手作業で製作していますので、通常の大量生産品とは異なり在庫には自ずと限界があります。
★「電磁番」は治療器具ではありません。防除グッズ、風水グッズとして扱っていただいて結構です。
★製品には詳細な「取り扱い説明書」や健康情報についての資料を添付いたしております。
詳細は外部サイトのリンクページの「環境改善アイテム電磁番」のセット方法について」をご覧ください。
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ラベル:北朝鮮情報
posted by モモちゃん at 19:26| 歴史的瞬間 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年12月15日

世界最大最強のメディア王国に足掛かり!「みなさまのNHK」

あっと驚く、受信料合憲判決!

「みなさまのNHK」を各紙はどう報じたか?https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20171215-00005353-bunshun-soci

《ただ、最高裁は、NHKに対し、一方的に支払いを迫るだけでなく、目的や業務内容を説明して理解を求め、合意を得られるよう努力をすることが望ましいとした。》(朝日新聞 12月7日)
《逆に言えば、受信料を支払う人たちは、NHKに「知る権利」に応えるよう求める権利がある。》(朝日新聞・同)




【NHK受信料】「合憲」問題 上念&大高  










【武田の乱】NHKのウソざんまい NHKの受信料について #武田邦彦










【青山繁晴×櫻井よしこ】NHK受信料合憲に物申す!朝日以上に左がかったNHKはもはや工作機関・・“クールな政治”











NHK受信契約最高裁判決 判決文ではNHK敗訴しています1











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posted by モモちゃん at 16:08| 歴史的瞬間 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする